老後資金、いくら必要？ 独身・夫婦、それぞれ貯めるべき金額を試算した！

夫婦と独身の場合で異なる老後資金の目安のほか、会社員または自営業（フリーランス）といった働き方の違いによる老後資金を準備する際のポイントについても解説します。

この記事の監修者

頼藤太希（よりふじ たいき）

Money＆You代表取締役／マネーコンサルタント

中央大学客員講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生保にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に(株)Money＆Youを創業し、現職へ。女性向けWebメディア『FP Cafe』や『Mocha（モカ）』を運営すると同時に、マネーコンサルタントとして、資産運用・税金・Fintech・キャッシュレスなどに関する執筆・監修、書籍、講演などを通して日本人のマネーリテラシー向上に注力している。『はじめての資産運用』(宝島社)、『1日5分で、お金持ち』(クロスメディア・パブリッシング)、『はじめてのNISA&iDeCo』(成美堂)など著書多数。日本証券アナリスト協会検定会員、ファイナンシャルプランナー(AFP)、日本アクチュアリー会研究会員。
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老後資金って、いくら必要？ まずは「2,000万円問題」の内訳を解説

まずは、必要な老後資金の目安として提示されて話題となった「2,000万円問題」について解説しましょう。

この「2,000万円」という金額は、2017年に総務省が公表したアンケート調査「家計調査報告」１）のデータをもとにしており、高齢夫婦無職世帯※が30年間「平均的」な生活をするために必要と考えられる金額の試算結果から生まれたものです。

※夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯

2017年の「家計調査報告」に記載された「高齢夫婦無職世帯の家計収支」によれば、年金が中心となる毎月の実収入が20万9,198円なのに対し、支出の合計（消費支出＋非消費支出）は26万3,717円となっており、毎月5万4,519円の赤字となります。

〈図〉高齢夫婦無職世帯の家計収支（2017年）

仮に「老後」を65歳から95歳とした場合には、毎月5万4,519円の赤字が30年間続くわけですから、赤字総額を導き出す計算式は以下のようになります。

つまり、夫婦2人で「平均的」な老後の生活を送るためには、年金とは別に30年間で約2,000万円が必要になる、というわけなのです。

ただし、この金額はあくまでも2017年の「家計調査報告」の調査結果をもとにしたものです。多くの人が「平均的」だと考える生活に必要な資金は、その時の社会情勢によって変化するので、4年前とはいえ、現在の生活にマッチしているとは限りません。

その証拠に、2020年版の「家計調査報告」２）の調査結果では、実収入と実支出がほぼ同じ金額になり、月々1,541円の赤字になっています。

〈図〉夫婦高齢者無職世帯の家計収支（2020年）

この結果を基準に計算すると、30年間で約55万円の赤字になるのです。

もちろん、この金額も正しいとはいえません。なぜなら、2020年はコロナ禍という特殊な事情から、支出が減ったのに対し、1人10万円の特別定額給付金があったため、高齢夫婦無職世帯の収入が一律で例年よりも増えたという、特殊な事情があるからです。

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【夫婦・独身】必要な老後資金はいくら？ どう違う？

では、2021年時点だと、老後資金はどれくらいを目安と考えれば良いのでしょうか。

先ほど触れたように、2020年版の「家計調査報告」のデータは特殊なケースといえるので、今回はコロナ禍以前にあたる、2019年の「家計調査報告」3）をもとに、老後に必要な資金を試算してみましょう。

ここでは、夫婦（高齢夫婦無職世帯）と独身（高齢単身無職世帯）が、65歳から95歳までの「老後」30年間を暮らすために必要と考えられる、年金収入以外の資金を試算してみます。

夫婦の老後に必要な資金の目安は？

まずは、夫婦2人の老後資金の目安を試算してみましょう。

〈図〉夫婦高齢者無職世帯の家計収支（2019年）

2019年の調査結果を見ると、高齢夫婦無職世帯の実収入の平均額が23万7,659円となっているのに対し、支出の合計（消費支出と非消費支出）は、27万929円となっています。つまり毎月の不足額は、3万3,270円ということになります（小数点以下を切り捨てで計算）。

「老後」を65歳から95歳とした場合には、毎月3万3,270円の赤字が30年間続くわけですから、計算式は以下のようになります。

つまり、高齢夫婦無職世帯が95歳までの30年間、2019年の基準における「平均的」な生活を送るためには、約1,200万円の資金が必要と考えることができます。

独身者の老後に必要な資金の目安は？

一方、独身の場合はどうでしょう。

〈図〉高齢単身無職世帯の家計収支（2019年）

こちらは、実収入が12万4,710円なのに対し、支出の合計は15万1,800円となり、毎月の不足額は2万7,090円となります。同じく65歳から95歳までの30年間を「老後」とすれば、計算式は以下になります。

つまり、独身（高齢単身無職世帯）が30年間、2019年基準の「平均的」な生活を送るためには、約1,000万円の資金が必要と考えることができます。

生活費だけでなく介護に必要な費用もあわせて考えよう

夫婦の場合なら約1,200万円、独身の場合なら約1,000万円が老後資金の目安とするならば、「2,000万円」よりも、かなり金額が低くなるのでは？ と考えられるかもしれません。

確かに生活費だけを考えれば、この金額でも良いかもしれませんが、ここで注意してほしいのが、「家計調査報告」の支出には、介護にかかる費用が含まれていないことです。

子どもがいない方の場合はもちろん、子どもがいる場合でも介護の費用は自分たちで用意しておきたいと考える方は多いでしょう。つまり「平均的」な生活を送りつつ、「もしも」に備えるためには、プラスアルファの貯えが必要といえるわけです。

そこで、安心できる老後資金の目安として介護に備える費用も試算してみましょう。

生命保険文化センターが公表した「生命保険に関する全国実態調査（平成30年度）」４）によれば、介護費用の月額平均は、7万8,000円となっています。

〈図〉月額介護費用の平均

また、同調査によれば、介護が必要な期間は平均で54.5ヵ月（約4年7カ月）です。

〈図〉介護期間の平均

介護費用の月額平均と介護が必要な期間を掛け合わせた計算式は、以下となります。

計算結果をみると、約425万円が必要ということになります。さらに、住宅改造や介護用ベッドの購入などの一時費用の合計額（「生命保険に関する全国実態調査」によれば平均69万円）を加える一人あたり約500万円の備えが必要になると考えることができます。

つまり、生活費に加えて介護の「もしも」に備える資金まで用意するなら、夫婦の場合は約2,200万円、独身の場合は約1,500万円が必要ということになります。この金額をみれば「2,000万円問題」も、あながち非現実的とは言い切れないでしょう。

ただし、この試算は、あくまでも2019年の資料をもとにした「平均的」な生活を送る場合の計算結果である点には、ご注意いただきたいところです。

特に生活費の根拠となる「家計調査報告」は、調査対象に高収入（高支出）な世帯が含まれており、平均値が高くなっている傾向があるからです。また、ライフスタイルは人それぞれなので、暮らし方によっては、「これでも足りない」、または「こんなに必要ない」ということもあります。

今回の計算結果は、あくまでも目安と考えて、この金額をベースに、自分のライフスタイルにあった老後資金額を考えていただければと思います。

老後資金、みんないくら貯めてるの？

必要な老後資金の目安がわかったところで、次に気になるのが、実際にほかの人がどれだけの老後資金を貯めているかでしょう。

金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］」（令和元年版）５）によれば、60代（世帯）の金融資産保有額の平均値は1,635万円となり、2,000万円には足りていないことがわかります。

さらに、この数値は平均値ですから、資産保有額がかなり高い人も含まれています。実態に近い金額の目安を把握したいなら、中央値のほうが適していると考えられます。

中央値を参照すると、60代（世帯）の金融資産保有額は650万円となっています。つまり、多くの世帯が、2,000万円の老後資金の半分以下しか準備できていないということになります。

この結果をどう考えるかは人によって異なるでしょう。しかし、老後の不安をなるべく少なくしておきたいなら、先ほど試算した金額（夫婦の場合は2,200万円、独身の場合は1,500万円）を目安に、老後資金を準備するためのプランを立てることをおすすめします。

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月々いくら貯めれば良い？ 老後資金用の貯金目安は…

老後資金を貯金だけで準備する場合

それでは、夫婦の場合は2,200万円を、独身の場合は1,500万円を目安として、65歳までに老後資金を用意するためには、どうすれば良いのでしょう。

まず、単純計算をしてみましょう。現在の年齢から毎月、同額の貯金をした場合の目標額のシミュレーションは以下のようになります。

〈表〉夫婦の場合（65歳までに2,200万円を貯める場合）

〈表〉独身の場合（65歳までに1,500万円を貯める場合）

ただし、これは単純に貯金した場合の計算です。実際には、銀行や郵便局に預けた場合には利息が付くことになります。とはいえ現在の金利で考えると、利息はほとんど期待できません。

老後資金を投資で準備する場合

そこで、検討したいのが投資です。特に長期運用の積立投資を行えば、リスクを低く抑えながら、銀行や郵便局の普通貯金に預けているよりも高い運用利率を期待することができます。

たとえば30歳から準備を始めた夫婦が、毎月の目標額となる5万2,000円を貯金ではなく、長期運用の積立投資に充てたと考えてみましょう。投資に慣れていない人でも比較的リスクが少ないiDeCoとつみたてNISAに毎月積立投資を行い、その際の運用利率を、仮に年３％（複利）とし、税金は考慮しないものとします。貯金の場合と比較した結果は、以下のようになります。

〈表〉30歳の夫婦が毎月52,000円を貯金した場合と、積立投資した場合の比較

つまり長期運用の積立投資をすれば、25年後の55歳で、すでに目標額に達する可能性があるわけです。

また、この比較表を別の角度から見ると、30歳の夫婦が65歳までの35年間の長期運用の積立投資で2,200万円を目指すとすれば、毎月5万2,000円も必要ないことがわかります。毎月約3万円の積立投資で、目標達成できるのです。

老後資金の目標額を達成するために必要な毎月の費用を、年齢別で貯金と比較した場合のシミュレーションは、以下のとおりです。

〈表〉夫婦：65歳までに2,200万円の老後資金をつくる場合

〈表〉独身：65歳までに1,500万円の老後資金をつくる場合

このように、貯金と比較した場合には積立投資のほうが、毎月の負担を少なくしながら、老後資金の準備をすることができる可能性があるでしょう。

さらに、早いうちから長期運用の積立投資を始めれば、負担額はより軽減されます。老後資金の準備を考える際には、ぜひ投資もあわせて検討してみてください。（ただし、投資商品は元本保障がされないものがほとんどです。一定のリスクはあることは理解の上、利用するようにしましょう）

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【家族構成別】老後資金を効率的に貯めるためのポイント

老後資金を準備するために必要な、年齢ごとの目標貯金額、または投資金額がわかったところで、毎月の貯金または投資金額をねん出するためのポイントについて、家族構成別に紹介しましょう。

（1）独身の場合

独身の方の場合は、実家暮らしか一人暮らしかによって、生活費（家賃や食費）の負担が大きく変わります。

親が健在で実家暮らしをしており、収入を自分のために使えるのであれば、今のうちに老後資金をしっかり準備しておくことをおすすめします。

貯金の場合は、思い切って手取りの半額程度を目安にしましょう。iDeCoやつみたてNISAを活用して投資するなら、限度額いっぱい（iDeCoは会社員〈企業DCなし〉の場合、2万3,000円、つみたてNISAは月3万3,333円）まで割り当てても良いでしょう。もちろん、投資と並行して貯金ができればベストです。

対して、一人暮らしの独身は生活費がかさむため、実家暮らしのようにお金に余裕はないと思います。とはいえ、老後資金を準備するならば、手取りの2割を目標に、貯金や投資に割り当てると良いでしょう。

（2）夫婦の場合

夫婦の場合は、子どもがいるかいないかによって、家計に余裕があるか否かは大きく変わるでしょう。

子どもがいる夫婦の場合、中学から私立へ進学する場合は中学生以降、そうではない場合は高校生以降になると教育費がかさむため、貯金や投資に回す余裕がなくなってしまいます。老後資金は、子どもが小さいうちから準備を始めておきましょう。子どもが独立してからは、養育費や教育費に充てていた金額を、そのまま老後資金の準備に充てると良いかもしれません。

一方、子どもがいない夫婦の場合、比較的お金に余裕があるかもしれませんが、例えば自身が老人ホームに入居するために必要な費用に充てる等の資金も考えておくべきでしょう。基本となる老後資金の準備はしっかりと行いつつ、余裕があればプラスアルファの貯金や投資も視野に入れておきましょう。

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（3）シングルマザー・ファザーの場合

シングルマザーやシングルファザーの場合は、稼ぎ手がひとりになりますから、子どものいる夫婦に比べ、家計状況はかなり厳しくなると思います。そこで、ぜひ活用してほしいのが、国や自治体が用意している各種の補助制度です。

シングルマザー・ファザー向けに国が支給する「児童扶養手当」６）のほか、自治体によっては住宅手当や医療費助成の制度も用意されています。さらに、児童扶養手当を受給している家庭の場合は、公共料金が安くなるしくみを用意している自治体もあります。これらの制度をフルに活用することで、老後資金の準備に充てるお金の余裕をつくるという選択肢もあるでしょう。

なお、シングルマザー・ファザー向けの補助制度は、自分で申請しなければ利用できないものが大半です。どんな制度があるのか、自分が利用できる制度はどれか、といった情報をネットなどで調べたり、自治体に相談したりすることをおすすめします。

【働き方別】老後資金を効率的に貯めるためのポイント

老後資金を準備するためにおすすめしたい手段は、働き方によっても異なります。会社員と自営業（フリーランス）との場合で、おすすめしたい制度を紹介しましょう。

（1）会社員の場合

会社員の場合は厚生年金に加入しているので、国民年金に比べ、老後に支給される年金額が高くなるケースが多いです。とはいえ、年金だけで安心できる老後を送るのは、やはり難しいでしょう。

そこで活用したいのが、老後資金の準備に役立つiDeCoやつみたてNISAといった投資です。iDeCoとつみたてNISAは、あわせて月額5万6,333円まで（企業型DCがない会社員の場合の上限）しか投資ができません。

貯金額次第ではありますが、お金に余裕があるなら、限度額いっぱいまで投資をしておくと良いでしょう。

（2）自営業（フリーランス）の場合

自営業の場合は国民年金のみに加入することになります。厚生年金に比べると、支給される年金額は少ないため、年金だけで生活をするのは厳しいかもしれません。そこで活用したいのが、自営業のための退職金制度ともいわれる小規模企業共済や国民年金基金のような、国民年金の不足分を補う自営業向け制度です。

もちろん、iDeCoやつみたてNISAといった投資も有効ですが、最優先は小規模企業共済です。次点でiDeCo、国民年金基金、付加年金のいずれかを始めるのが良いでしょう７、８、9）。詳しい内容は、下記より確認してください。

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老後資金を上手に貯める６つのポイント

最後に、老後資金をしっかり準備するために心得ておきたいポイントについてまとめておきましょう。

（ポイント1）老後資金の準備は早くから始めよう

当然のことですが、貯金の場合でも投資の場合でも、早く始めるほど毎月の負担額が少なくなります。特に投資の場合は、運用期間が長いほど複利効果のメリットが得られます。最低限の生活を維持するための生活防衛資金を貯金した上で、すぐに準備を始めるようにしましょう。

（ポイント2）「貯めどき」を逃さず準備をしよう

一般的に、貯金や投資に充てるお金をつくるタイミングは「結婚するまで」、「子どもが中学生（または高校生）になるまで」、「子どもが独立してから自分がリタイアするまで」の3回といわれています。この「貯めどき」には、しっかりと老後資金の準備をしましょう。

（ポイント3）自分が利用できる制度をフル活用しよう

自営業の場合なら小規模企業共済、シングルマザー・シングルファザーの場合なら児童扶養手当などの補助制度、といったように、働き方や家族構成ごとに、老後資金の準備に役立つ制度が異なります。これらの制度は、自分で申請や手続きをしないと活用できないので、情報収集を欠かさずに行いましょう。

（ポイント4）「働き方」についても考えておこう

今回の記事で試算した老後資金は、65歳～95歳までの30年間を無職で過ごすことを前提にしたものです。しかし、最近では65歳以上でも現役で働いている方が多くいます。たとえば70歳まで働くと考えれば、「老後」の期間は25年間となりますから、必要な老後資金も5年分少なくなるわけです。

高齢化社会に対応し、長く働くためのしくみも整備されている現在であれば、自分が何歳まで働くかということも予定に入れて、老後資金の金額を考えると良いでしょう。

その際に大切なのは、元気に働き続けることができる健康維持です。そのための自己投資も、老後の準備のひとつとして考えておきましょう。

（ポイント5）年金の「繰り下げ受給」も検討してみよう

長く働くことを前提に老後の期間を見直すなら、あわせて検討してほしいのが年金の「繰り下げ受給」です。

年金受給の開始年齢は原則65歳からですが、60歳から70歳まで（2022年4月より75歳まで）の間なら、自分で受け取り開始のタイミングを選ぶことができます。年金の受給開始を遅らせることを「繰り下げ受給」、逆に早めることを「繰り上げ受給」と言います10）。

年金の受給開始を1カ月遅らせるごとに、受け取れる年金額は0.7％ずつ増加します。65歳ではなく70歳から年金を受け取ることにすれば、70歳時点で受け取れる金額は、42％も増やすことができるのです（2022年4月からは75歳まで受け取りを遅らせると84%増）。

逆に、年金の受給開始を1ヵ月早めるごとに、受け取れる金額は0.5％ずつ減少していきます（2022年4月から繰り上げの減額率は0.5％→0.4％に改善される予定）。

いったん年金受給を開始すれば、年金額は生涯変更できなくなる点には注意が必要ですが、健康寿命が長くなる傾向にあることを考えれば、もらえる年金額を増やす「繰り下げ受給」は、魅力的な選択肢になるかもしれません。

（ポイント6）定期的にライフプランの見直しをしよう

言うまでもないことですが、老後に必要な資金のイメージは、その人の暮らし方や老後にしたいことによって異なります。また、生活スタイルも時代によって変化しますから、今回シミュレーションした老後資金の金額が、必ずしも絶対に必要ということにはなりません。

もちろん、早いうちから老後資金を準備することは大切ですが、それとあわせて自分または自分たちに必要な老後資金の目安については、定期的に見直しすることをおすすめします。

将来のことはわからない。だから、計画を立てることが大切

何十年も先になる「老後」のことなんて、今はよくわからないと思っている方が多いでしょうが、この先に何が起こるかわからないからこそ、安心できる備えが必要となります。老後の生活に少しでも不安を感じるのであれば、なるべく早いうちから準備を始めておきましょう。

とはいえ、老後の心配ばかり優先させて、今の暮らしで我慢をしすぎるのも考えものです。長い人生ですから、トータルのバランスを考えて、老後の準備プランを立ててください。