年金を月20万円もらうために必要な年収はいくら？年金を補填する制度も解説

今回は、毎月20万円の年金をもらうためにはいくらの年収が必要なのか、職業別の目安をファイナンシャルプランナーの頼藤太希さん監修のもと解説します。年金の平均受給額や高齢世帯の平均支出額、老後の収入を増やす制度についても併せて紹介します。

この記事を読めば、毎月20万円の年金をもらうために必要な資産形成の方法がわかります。自身の状況と照らし合わせて、最適な方法を模索しましょう。

年金制度については、下記の記事を参考にしてみてください。

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この記事の監修者

頼藤太希（よりふじ たいき）

（株）Money＆You代表取締役／マネーコンサルタント中央大学商学部客員講師。早稲田大学オープンカレッジ講師。慶應義塾大学経済学部卒業後、外資系生命保険会社にて資産運用リスク管理業務に従事。2015年に現会社を創業し現職へ。日テレ「カズレーザーと学ぶ。」、TBS「情報7daysニュースキャスター」などテレビ・ラジオ出演多数。主な著書に『はじめての新NISA＆iDeCo』(成美堂出版)、『定年後ずっと困らないお金の話』(大和書房)など、著書累計170万部。YouTube「Money&YouTV」、Podcast「マネラジ。」、Voicy「1日5分でお金持ちラジオ」運営。日本年金学会会員。日本証券アナリスト協会検定会員。宅地建物取引士。ファイナンシャルプランナー（AFP）。日本アクチュアリー会研究会員。

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年金を毎月20万円もらうために必要な年収を職業別に解説

公的年金を毎月20万円もらうために必要な年収を、以下の職業に分けて解説します。

会社員や公務員の場合は年収約715万円が必要

公的年金を毎月20万円もらうには、年額で240万円の受給が必要です。2025年度では、国民年金が満額で83万1,696円（年額）受給できるので、厚生年金保険（以下「厚生年金」と表記）で足りない分の156万8,304円を受給する必要があります1）。

老齢厚生年金の金額は、おおよそ「平均年収÷12×0.005481×加入月数」という式で計算できます。この計算式から、平均年収が高く、加入月数が長いほうがもらえる金額も増えることがわかります。

仮に、厚生年金に40年（480カ月）加入した場合に、必要な平均年収は以下のようになります。

つまり、40年間加入した場合には、平均年収で約715万円が必要ということがわかります。

上記は、1人で毎月20万円をもらうために必要な年収ですが、夫婦で毎月20万円として考えると、結果は変わります。専業主婦（夫）世帯の場合には、国民年金が2人分で合わせて満額166万3,392円受給できるため、扶養する人の厚生年金は73万6,608 円を受給する必要があります。1人の場合の条件と同じく40年間の加入で計算すると、平均年収で約336万円が必要になります。

また、共働きの場合はさらに必要な年収が低くなります。同じく40年間、夫婦のどちらもが厚生年金に加入したとすると、必要な年収は約168万円になります。

〈表〉毎月20万円年金をもらうために必要な平均年収

※厚生年金に40年間加入した場合。

【関連記事】専業主婦（夫）が年金をいくらもらえるかについて、詳しくはコチラ

自営業の場合は高年収でも20万円はもらえない

自営業の人は、いくら年収が高くても公的年金を毎月20万円もらうことはできません。自営業の人がもらえる公的年金は国民年金のみで、厚生年金は受給できないためです。

国民年金は、収入の多寡によって金額が変わるわけではなく、上限額が月額6万9,308円に設定されています1）。そのため、自営業の人が老後により多くの年金を得るなら、年金を補填する制度を利用する必要があります。

毎月10万円、15万円、25万円、30万円をもらうために必要な平均年収

年金を月20万円もらうには、厚生年金に40年間加入し、その期間の平均年収が約715万円（1人世帯の場合）でなければならないことがわかりました。それでは毎月10万円、15万円、あるいは30万円、40万円をもらうためには、それぞれ平均年収はどのくらい必要なのでしょうか？

前述と同じ計算式を用いて、それぞれ計算してみました。

年金を毎月10万円もらうのに必要な平均年収

公的年金を毎月10万円もらうには、年額で120万円の受給が必要です。2025年度では、国民年金が満額で83万1,696円（年額）受給できるので、会社員または公務員の場合、36万8,304円を厚生年金保険で受給する必要があります。

仮に、厚生年金に40年（480カ月）加入した場合に、必要な平均年収は以下のようになります。

つまり、1人世帯で公的年金を毎月10万円もらうには平均年収で約168万円が必要です。また、専業主婦（夫）世帯と共働き世帯は国民年金（満額：166万3,392円）で毎月10万円はまかなえますので、平均年収を気にする必要はありません。

〈表〉毎月10万円年金をもらうために必要な平均年収（会社員、公務員の場合）

※：厚生年金に40年間加入した場合。

なお、自営業の場合、1人世帯だと毎月10万円をもらうことはできませんが、専業主婦（夫）世帯や共働き世帯では、国民年金を満額得られれば、厚生年金分がなくても毎月10万円は受給できます。

年金を毎月15万円もらうのに必要な平均年収

同様の条件で計算すると、公的年金を毎月15万円もらうには、年額で180万円の受給が必要です。2025年度では、国民年金が満額で83万1,696円（年額）受給できるので、会社員または公務員の場合、96万8,304円を厚生年金保険で受給する必要があります。

仮に厚生年金に40年（480カ月）加入した場合、1人世帯で公的年金を毎月15万円もらうために必要な平均年収は約442万円です。

夫婦で毎月15万円として考えると、必要な平均年収結果は変わります。専業主婦（夫）世帯の場合には、国民年金が2人分で合わせて満額166万3,392円 受給できるため、扶養する人の厚生年金は13万6,608 円を受給すればいいことになります。

ここまで、会社員・公務員がもらえる厚生年金の計算式は「平均年収÷12×0.005481×厚生年金の加入月数」で計算してきました。

しかし、この計算はあくまでも簡便的であり、本来の計算は平均年収を用いるのではなく、該当する「標準報酬月額」を当てはめて計算します。

標準報酬月額は32等級に分かれていて、下限の1等級は8万8,000円です。よって、厚生年金に加入して、1等級で40年間働いた場合の厚生年金は8万8,000円×0.005481×480カ月=23万1,517円がもらえます。

つまり、厚生年金に加入して働けば、専業主婦（夫）世帯と共働き世帯の場合は、毎月15万円はまかなえるので、平均年収を気にする必要はありません。

〈表〉毎月15万円年金をもらうために必要な平均年収（会社員、公務員の場合）

※：厚生年金に40年間加入した場合。

なお、自営業の場合、1人世帯だと毎月15万円をもらうことはできませんが、専業主婦（夫）世帯や共働き世帯では、国民年金を満額（166万3,392円）得られれば、厚生年金分がなくても毎月15万円は受給できます。

年金を毎月25万円もらうのに必要な平均年収

同様の条件で計算すると、公的年金を毎月25万円もらうには、年額で300万円の受給が必要です。2025年度では、国民年金が満額で83万1,696円（年額）受給できるので、会社員または公務員の場合、216万8,304円を厚生年金保険で受給する必要があります。

会社員・公務員がもらえる厚生年金の計算式は「平均年収÷12×0.005481×厚生年金の加入月数」でしてきましたが、この計算はあくまでも簡便的であり、厚生年金保険料には納める金額に上限があるため、216万8,304円を老齢厚生年金でもらえるかどうかは正確に計算して確認する必要があります。

本来の計算は平均年収を用いるのではなく、該当する「標準報酬月額」を当てはめて計算します。標準報酬月額の上限は32等級までとなっています。4月〜6月の給与平均額が63万5000円以上の場合は、すべて32等級の「65万円」で計算します。いいかえれば、年収762万円以上の人は全員32等級の65万円（年収780万円）となり、それ以上年収が高くても、支払っている厚生年金保険料は同じ金額になるので、もらえる老齢厚生年金は同じになります。

この時、厚生年金保険料は上限の11万8,950円となります。労使折半なので、実際に会社員・公務員が納める厚生年金保険料は5万9,475円です（2024年度額）。

また、毎月の基本給とは別に賞与からも厚生年金保険料を納めます。150万円上限、年3回までなので、最高で450万円納めることができます。つまり、もらえる老齢厚生年金額の最高は「（65万円×0.005481×厚生年金の加入月数）＋（450万円×0.005481×厚生年金の加入年数）」ということになります。

なお、年4回以上支給される賞与については、標準報酬月額の対象となる報酬とされ、標準賞与額の対象となる賞与とはされません。

仮に、厚生年金に40年（480カ月）加入した場合、1人世帯で公的年金を毎月25万円もらうには平均年収で約996万円（うち216万円は賞与）が必要です。

夫婦で毎月25万円として考えると、結果は変わります。専業主婦（夫）世帯の場合には、国民年金が2人分で合わせて満額166万3,392円 受給できるため、扶養する人の厚生年金は133万6,608 円を受給すればいいことになります。1人の場合の条件と同じく40年間の加入で計算すると、平均年収で約610万円が必要になります。

また、共働きの場合はさらに必要な年収が低くなります。同じく40年間、夫婦のどちらもが厚生年金に加入したとすると、必要な年収は約305万円になります。

〈表〉毎月25万円年金をもらうために必要な平均年収（会社員、公務員の場合）

※：厚生年金に40年間加入した場合。

なお、自営業の場合、専業主婦（夫）世帯や共働き世帯でも満額166万3,392円になりますので、毎月25万円をもらうことはできません。

年金を毎月30万円もらうのに必要な平均年収

同様の条件で計算すると、公的年金を毎月30万円もらうには、年額で360万円の受給が必要です。2025年度では、国民年金が満額で83万1,696円（年額）受給できるので、会社員または公務員の場合、276万8,304円を厚生年金保険で受給する必要があります。

仮に、厚生年金に40年（480カ月）加入した場合、1人世帯で公的年金を毎月30万円もらうには、「平均年収÷12×0.005481×厚生年金の加入月数」で計算すると、平均年収で1,263万円となります。

しかし、前述のとおり、上限は1,230万円（基本給780万円＋賞与150万円×3）なので、月30万円をもらうことができません。また、専業主婦（夫）世帯と共働き世帯の場合は、以下のようになります。

〈表〉毎月30万円年金をもらうために必要な平均年収（会社員、公務員の場合）

※：厚生年金に40年間加入した場合。

なお、自営業の場合、専業主婦（夫）世帯や共働き世帯でも満額166万3,392円になりますので、毎月25万円をもらうことはできません。

年金の平均受給額を解説

厚生労働省の「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」2）によると、国民年金の平均年金月額（老齢基礎年金）は5万7,584円。男女別でみると、男性が5万9,965円、女性が5万5,777円です。

厚生年金にも加入している場合は、平均年金月額が14万6,429円。男女別の平均年金月額は、男性が16万6,606円、女性が10万7,200円です。

〈表〉国民年金と厚生年金の平均年金月額

上記のデータをもとに、世帯構成別の平均年金月額を以下の表にまとめたので、ご覧ください。

〈表〉世帯構成ごとの平均年金月額

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年金を多くもらうためには長い期間納付することが大切

年金を多くもらうためには、長い期間保険料を納付することが大切です。年金は現在、国民年金・厚生年金ともに最低10年間保険料を納付すれば受給できます。しかし、国民年金で満額をもらうためには、20歳から60歳までの40年間（480カ月）の納付が必要です。

もらえる年金額は、厚生年金であれば収入の多寡や納付期間の長さ、国民年金であれば納付期間に抜けがないかに左右されます。保険料を納められない期間があったり、未加入の期間があったりすると、受給できる金額が少なくなるので注意しましょう。

老後の収入を増やすための制度7選

ここからは、老後の収入を増やすための制度を7つ紹介します。

老後に20万円以上の収入を得るためには、上記の制度を利用することも視野にいれるといいでしょう。それぞれ詳しく解説します。

①繰下げ受給

国民年金の老齢基礎年金と、厚生年金の老齢厚生年金は、基本的に65歳から受け取れますが、受け取りを開始する年齢を遅らせると、もらえる額が増額します。この制度を、繰下げ受給と呼びます。繰下げ受給のメリットは、以下の2つです。

国民年金と厚生年金の両方を受け取れる人は、それぞれ別々に繰下げができます。国民年金の場合は、「65歳に達した月から繰下げ申出月の前月までの月数」×0.7％ずつ増額され、最大で84％増額ができます3）。2022年の4月からは、繰下げの上限年齢が70歳から75歳まで延長され、より受給額を増やすことができるようになりました。

ただし、繰下げ受給を行うと、受け取り始めが遅くなるため長寿でない場合には受け取れる年金総額が少なくなる可能性もあります。

繰下げ受給と反対の「繰上げ受給」によるメリットやデメリットについては、以下の記事で解説しているので、併せてご覧ください。

【関連記事】年金の繰上げ受給のメリット・デメリットについて、詳しくはコチラ

②任意加入制度

任意加入制度とは、以下の場合に60〜65歳で国民年金に加入できる制度4）です。

任意加入制度は、年金額が少ない人の救済を目的としています。加入条件は以下のとおりです。

③iDeCo

iDeCoとは、掛金を積み立てて運用する私的年金制度の1つです。掛金は定期預金や保険商品、投資信託に投資して運用します。運用益が上がれば、積み立てた金額以上の年金を受け取れます。

iDeCoは、老後の資産形成を目的としています。そのため、掛金は原則として60歳まで引き出すことができませんが、以下の税制上の優遇が受けられます。

【関連記事】iDeCoの節税メリットや始め方について、詳しくはコチラ

④NISA

NISAは運用益が一生涯非課税となる投資制度です。2024年から新NISAが始まり、「つみたて投資枠」で年間120万円まで積立投資をすることができます。一方、「成長投資枠」では年間240万円まで投資が可能で、一括投資も可能です。2つの投資枠は併用できますので、年間360万円まで投資できます。なお、生涯で投資できる金額には上限があり1,800万円までです。

「つみたて投資枠」の投資先は国が定めた条件をクリアした投資信託やETFに限定されています。長期・積立・分散投資がしやすい商品ラインナップなので、投資初心者をはじめ、年代を問わず利用しやすい制度です。

一方で「成長投資枠」は、「つみたて投資枠」の商品はもちろん、上場株式・ETF・REIT（不動産投資信託）・投資信託にも投資可能なので、幅広い投資戦略に対応できます。

NISAのメリットは、以下のとおりです。

【関連記事】新NISAをやらないほうがいい？デメリットと対策について、詳しくはコチラ

⑤国民年金基金

国民年金基金とは、自営業の人や個人事業主などを対象とする、国民年金にプラスして加入できる年金制度です。

会社員や公務員は厚生年金に加入しているため、老後に多くの年金を受給できます。しかし、自営業やフリーランスなどは厚生年金に加入できないため、将来もらえる公的年金は国民年金しかありません。

国民年金基金に加入すれば、会社員や公務員との年金受給額の格差を埋めることができます。なお、掛金は全額、社会保険料控除の対象です。

掛金は月額上限6万8,000円で、口数単位で調整できます。加入方法には、様々なタイプが用意されているので、詳しくは国民年金基金のウェブサイトをご覧ください。

⑥付加年金

毎月納める国民年金にプラスしてお金を納付することで、受給する国民年金を増やせます。毎月追加の保険料（付加保険料）を納めるだけのシンプルなしくみなので、誰でも利用しやすい制度です。

付加保険料は月額400円。受け取れる年金の追加金額は「200円×付加保険料の納付月数」で計算され、2年以上受給すれば元を取れることになります5）。

付加保険料を長く納めれば納めるほど、将来もらえる年金額は多くなります。

【関連記事】付加年金について、詳しくはコチラ

⑦個人年金保険

個人年金保険は保険商品の1つで、個人年金保険料控除により、税制優遇を受けられます。個人年金保険には、以下の種類があります。

確定年金は、定められた期間中に年金を受け取れます。本人が死亡した場合、期間中であれば満了まで遺族が年金を受け取れます。有期年金のしくみは確定年金と基本的に同じですが、本人が死亡したらその時点で受給が終了します。終身年金は、本人が死亡するまで生涯年金を受け取れます。

個人年金保険は投資と違い、保険料に応じた年金を保険会社から受け取ることができるため、計画的に資金を貯められます。厚生年金を受け取れない自営業の人にはおすすめです。

【関連記事】個人年金保険について、詳しくはコチラ

年金額は日本年金機構のウェブサイトで試算できる

将来いくら年金をもらえるか気になる場合は、日本年金機構のウェブサイト6）や厚生労働省の公的年金シミュレーター7）で試算できます。なお、日本年金機構のウェブサイトで試算をするには、ねんきんネットのアカウント作成が必要です。

また、年金の見込み受給額はねんきん定期便でも確認できます。以下の記事では、ねんきん定期便の見方を詳しく解説しているので、併せてご覧ください。

【関連記事】ねんきん定期便の見方について、詳しくはコチラ

年金額が毎月20万円では生活が厳しいことも

老後は毎月20万円の年金があれば十分に生活できると思っている人も多いかもしれません。しかし、毎月20万円の年金では厳しい生活を強いられる可能性があります。

総務省が2024年に行った「家計調査」によると、高齢夫婦無職世帯（65歳以上）の消費支出は、1カ月あたり25万6,521円8）。高齢単身無職世帯（65歳以上）の消費支出は、1カ月あたり14万9,286円です9）。夫婦で毎月20万円の場合には、消費支出のほうが超え、赤字になってしまうことがわかります。

また単身の場合でも、たとえば介護付き有料老人ホームに入る場合、利用料で年金がほとんどなくなってしまうことも考えられます。

老後、安心して生活をするためには、年金を極力多くもらう必要があるでしょう。様々な制度を利用して、年金を毎月20万円以上もらうための工夫をすることが大切です。

様々な制度を利用して年金を毎月20万円以上もらおう

年金を毎月20万円もらうために必要な年収や、年金を補填する制度を解説しました。しかしながら、会社員で20〜60歳まで年収700万円を維持するのは難しいかもしれません。また、受給額や支出額の平均を考慮すると、公的年金だけでは不安な人が多いのではないでしょうか。

そのため、年金を補填するための制度を利用し、自分で資産形成をすることが大切です。この記事で紹介した制度の中で、取り組めそうなものがあれば、ぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

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