【独自調査】30代の貯金額、ぶっちゃけいくら？共働き夫婦・独身世帯のリアルと理想

この記事の監修者

冨士野 喜子（ふじの よしこ）

ふじのFP事務所代表／J-FLEC認定アドバイザー。教育出版会社、保険会社を経て、2012年に独立。「親切・丁寧・分かりやすく」をモットーに、〈暮らしとお金の相談窓口〉として個別の相談をおこなうかたわら、子どもから大人の方まで幅広い世代に向けたマネー講座の講師としても活動し、金融教育の推進に尽力。

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30代の平均貯蓄額はいくら？

まずは、金融経済教育推進機構（J-FLEC）のデータを確認していきましょう。

30代の貯蓄額は、世帯構成や年収によって大きく異なります。また、同じ年収層であっても貯蓄額には差があるため、平均値だけでなく中央値も併せて確認することが大切です。

30代の貯蓄額の平均と中央値

30代全体で見ると、単身世帯の貯蓄額は平均501万円、中央値100万円、二人以上世帯では平均1,096万円、中央値311万円です。

〈表〉30代の貯蓄の平均と中央値（金融資産を保有していない世帯を含む）

ただし、貯蓄額は年収によっても差が出るため、つぎは年収別の金額を確認していきましょう。

年収別で見る30代の貯蓄額

つぎに単身世帯と二人以上世帯、それぞれの年収別の貯蓄額を確認しましょう。

〈表〉【単身世帯】年収別の貯蓄の平均と中央値（金融資産を保有していない世帯を含む）1）

〈表〉【二人以上世帯】年収別の貯蓄の平均と中央値（金融資産を保有していない世帯を含む）1）

表を見ると、年収が高くなるにつれて貯蓄額も増える傾向があります。一方で、平均値と中央値には差が見られるため、同じ年収層でも貯蓄額にはばらつきがあることがわかります。

30代のNISAとiDeCoの利用率

ここまで、30代の貯蓄額を見てきました。ただし、同じ「貯蓄」でも、預貯金として持っているのか、株式や投資信託、保険商品などで持っているのかによって、将来への備え方は変わります。

J-FLECの調査で30代がどのような金融資産を持っているかを見ると、預貯金に加えて、株式・投資信託・生命保険なども一定額保有されています。株式や投資信託には、NISAやiDeCoで運用している商品も含まれます。

そこで、30代のNISAとiDeCoの利用率や平均保有額も参考に見ていきましょう。

新NISAの利用率と平均保有額

金融庁の最新調査（2025年6月末時点）によると、30代のNISA口座数は472万4,419口座2）
で、これは30代人口（約1,309万人3））の約3人に1人に相当します。

〈表〉30代のNISA利用率・口座数2）3）

続いて、30代は実際にどれくらいの金額をNISAで保有しているのか、J-FLECの調査から実態を見てみましょう。

〈表〉30代のNISA平均保有額1）

単身世帯の30代では、「つみたて投資枠」で平均66万円、「成長投資枠」で平均108万円を保有しています。一方、二人以上世帯の30代では、新NISAの「つみたて投資枠」で平均98万円、「成長投資枠」で平均147万円を保有しています。世帯状況によって金額に違いはあるものの、NISAを活用して資産形成に取り組んでいる方がいることがわかります。

また、旧制度の「つみたてNISA」や「一般NISA」の残高を、そのまま保有・運用している方も一定数いると考えられます。

一方で、NISA口座を開設していても、必ずしも継続的に積立や投資をしているとは限りません。NISAは、資産形成に活用できる制度ですが、口座を開設しただけで資産が増えるわけではありません。

まずは家計に無理のない範囲で少額から積立を始めるなど、自分に合った使い方を考えることが大切です。

iDeCoの利用率と平均保有額

掛金が全額所得控除になるなど節税効果が高く、老後資金づくりに活用できる「iDeCo（個人型確定拠出年金）」。結婚や子育てなど直近の支出も多い30代は、この制度をどれくらい活用しているのでしょうか。

厚生労働省の資料（2025年3月末時点）によると、30代のiDeCo加入者数は73万313人です。30代人口（約1,309万人）の推定利用率は約5.6%となり、およそ18人に1人が利用している計算になります。新NISAの利用率（約36.1%）と比較すると、まだ利用している方は限定的であるといえます。

〈表〉30代のiDeCoの加入者と推定利用率4）

続いて、30代は実際にどれくらいの金額をiDeCoで保有しているのか、J-FLECの調査から確認していきましょう。ここでは金額だけでなく、「人数」の割合にも注目します。

〈表〉30代のiDeCo平均保有額1）

同調査によると、単身世帯では金融資産を保有する220人のうち約19%（43人）が利用しており、平均78万円を保有しています。また二人以上世帯でも、金融資産を保有する534人のうち約24%（129人）がiDeCoを利用し、平均119万円の資産を形成しています。

【独自調査】30代、実際の貯蓄額はいくら？

ここからは、マネコミ！が30代の独身男女・共働き夫婦を対象に実施した独自アンケート調査（計219人）の結果をもとに、リアルな貯蓄の実態をご紹介します。

独身（男女）の貯蓄額

独身の方（107人）の貯蓄総額（金融資産全体）の中央値は約250万円、年間貯蓄額の中央値は約48万円（月4万円相当）でした。また、年間貯蓄のうち預貯金（現金・定期預金）に回している金額の中央値は約30万円（月2.5万円相当）でした。残りは新NISA・iDeCoなどの運用資産に充てられていると考えられます。

〈表〉独身（30代）の貯蓄・運用の実態

年収と貯蓄の関係を見ると、年収が高い層ほど貯蓄総額が多い傾向が見られました。ただし、年収500～700万円未満（15人）、700万円以上の層（6人）はサンプル数が21人と少ないため、参考値としてご覧ください。

〈表〉独身（30代）の年収別 貯蓄総額・年間貯蓄額の中央値（推計）

また、新NISAの利用率は68.2%、iDeCoの利用率は38.6%でした。利用者の年間投資額の中央値は、新NISAが約60万円、iDeCoが約18万円となっています。

〈表〉独身（30代）のNISA・iDeCo利用状況

ボーナスの使い道（ボーナスあり層・70人）では、「新NISA」が42.9%でトップとなり、次いで「預貯金」37.1%、「生活費の補填」25.7%と続きました。預貯金よりもNISAを優先する傾向は、30代独身層における運用意識の高まりを示しているとも考えられます。

〈図〉独身（30代）のボーナスの使い道（複数回答・ボーナスあり層）

男女別で見る独身の貯蓄の「中身」の違い

年間の貯蓄額は男女ともに中央値で約48万円と同水準でしたが、貯蓄総額の中央値は男性が約950万円、女性が約250万円と大きな差が見られました。

〈表〉独身（30代）男女別 貯蓄・運用の比較

この差の背景には、年収水準や勤続年数の違いに加え、支出額の差も影響していると考えられます。

運用スタイルにも男女差が見られました。男性は運用資産の比率が高く、新NISAを利用している方の年間投資額の中央値は約180万円と高水準でした。一方、女性は預貯金の比率が相対的に高く、NISA利用者の年間投資額の中央値は約26万円となっています。女性の中には、価格変動のある投資よりも確実性を重視している人が多いのかもしれません。一方で、女性のiDeCo利用率（44.2%）は男性（32.5%）を上回っており、老後資金として着実に積み立てる姿勢がうかがえます。

預貯金・投資のどちらかに偏るのではなく、大切なのはバランスです。年齢や収入、貯蓄総額、ライフプランに合わせて、預貯金中心にするか運用中心にするかを、その時々で見直していくとよいでしょう。

共働き夫婦の貯蓄額

共働き夫婦（112人）の貯蓄総額の中央値は約450万円、年間貯蓄額の中央値は約48万円（月4万円相当）でした。独身と年間貯蓄の中央値は同水準ですが、世帯としての貯蓄総額は大きく異なります。

〈表〉共働き夫婦（30代）の貯蓄・運用の実態

世帯年収と貯蓄の関係を見ると、独身の方同様、年収が高い層ほど貯蓄総額・年間貯蓄額ともに多い傾向が見られました。

〈表〉共働き夫婦（30代）の世帯年収別 貯蓄総額・年間貯蓄額の中央値（推計）

また、新NISAの利用率は87.9%、iDeCoの利用率は67.3%と、独身の方と比較して高い水準でした。

〈表〉共働き夫婦（30代）のNISA・iDeCo利用状況

なお、子どもの有無別に貯蓄総額の中央値を見ると、子あり世帯が約450万円、子なし世帯が約600万円でした（子なし世帯はn=12のため参考値）。子育てに伴う支出の増加が、貯蓄の蓄積ペースに影響を与えている可能性が考えられます。

続いて、ボーナスの使い道（ボーナスあり層・101人）は、「預貯金」39.6%、「旅行・レジャー」37.6%、「新NISA」34.7%の順でした。

〈図〉共働き夫婦（30代）のボーナスの使い道（複数回答・ボーナスあり層）

共働き世帯では「預貯金」に加え、「新NISA」「個別株」「iDeCo」など資産形成に関する使い道が上位に並んでいます。独身の方のボーナスの使い道では「生活費の補填」「ファッション・美容」「日用品・家電の購入」など消費に充てる割合が高かったのに対し、共働き世帯では将来の備えを意識した使い方をしている傾向がうかがえます。

住宅購入や子どもの教育費など、差し迫ったライフイベントが多い共働き世帯では、お金について考えるタイミングが自然と増えるため、貯蓄目標が明確になりやすいと考えられます。

30代の「貯蓄の目的」

本調査で貯蓄の目的を聞いたところ（複数回答）、独身の方では「なんとなく将来が不安」が52.3%でトップとなり、次いで「老後資金」41.9%、「趣味・推し活」29.1%と続きました。共働き夫婦では「子どもの教育費」と「老後資金」がともに48.5%で並び、「なんとなく将来が不安」が45.5%と続きました。

〈図〉30代の貯蓄の目的（複数回答）

独身の方に「なんとなく将来が不安」という漠然とした動機が多い一方、共働き夫婦では教育費や老後資金という具体的な目標が上位に挙がる傾向がありました。貯蓄の「目的の解像度」は、世帯の状況によって変わってくると考えられます。

モデルケースで見る「ぶっちゃけ内訳」

「中央値はわかったけれど、実際のところは？」と気になる方は多いはず。そこで、本調査の回答者の中から、年収・貯蓄額が中央値に近い方の回答を一部編集してご紹介します。また、それぞれに監修者からのアドバイスも掲載していますので、自身に近いケースを参考にしてみてください。

モデルケース①：Aさん（37歳・独身・会社員・女性・一人暮らし）

モデルケース②：Bさん（39歳・独身・会社員・女性・実家暮らし）

モデルケース③：Cさん（39歳・独身・会社員・男性・一人暮らし）

モデルケース④：Dさん（31歳・独身・会社員・男性・一人暮らし）

モデルケース⑤：Eさん夫婦（38歳・共働き・子ども2人・女性）

モデルケース⑥：Dさん夫婦（31歳・共働き・子なし・男性）

【FP監修】30代が目指すべき「お金の黄金比率」

ここまでご紹介してきた30代の貯蓄実態を踏まえて、ここからは「実際にどう貯蓄を配分すればよいのか」という視点で整理していきます。

「守り」と「攻め」に分けて考える

「貯蓄の黄金比率」と聞くと唯一の正解があるように感じるかもしれませんが、資産形成の第一歩は、お金を「守り（生活防衛資金）」と「攻め（将来のための運用資産）」の2つに分けて考えることです。

〈表〉資産の「守り」と「攻め」

まずは「守り」の生活防衛資金を確保したうえで、残りを「攻め」の運用資産に回していく、というのが基本的な考え方になります。

ライフステージ別「現金：運用」の目安比率

「守り」と「攻め」の具体的な配分は、世帯タイプや資産額、年代によって変わります。以下は、独身・DINKS・子育て世帯のそれぞれについて、「現金：運用」の目安比率をまとめたものです。あくまで一般的な目安であり、これが正解というわけではありません。ご自身の状況に当てはめながら、参考にしてみてください。

〈表〉30〜34歳の「現金：運用」の目安比率（世帯資産額別）

〈表〉35〜39歳の「現金：運用」の目安比率

実際には、これらの比率はあくまで目安であり、現在の資産額や年間でどれくらい貯蓄・投資に回せているかによって、適切なバランスは変わってきます。

たとえば、年間の貯蓄ペースがしっかり確保できている方と、貯蓄が思うように進んでいない方とでは、リスクの取り方も異なります。貯蓄がまだ少ない段階では、現金（預貯金）の比率を少し多めに残しておく、という考え方が基本です。「守り」と「攻め」の割合は、一律のパーセンテージで決めきれるものではないため、ご自身の資産状況や貯蓄ペースに応じて、現金をどれくらい手元に残しておくかを考えていくことが大切です。

30代が直面するライフイベントと費用の目安

30代は、住宅購入・教育・結婚や出産など、人生の中でも大きな支出が重なりやすい時期です。どのくらいの費用がかかるのか、目安を把握しておくことで、貯蓄計画も立てやすくなります。

〈表〉ライフイベント別：費用の目安5）6）7）8）9）

住宅購入
住宅購入にかかる費用は、種別によって数千万円単位の幅があります。頭金をどの程度準備できるのかで、月々の返済額や貯蓄計画への影響が変わってきます。貯蓄の目安としては、購入資金の１～2割程度を貯めておきましょう。

教育資金
教育資金は、進学先がすべて公立か私立かで、総額に2倍以上の差がでます。進路によって必要な金額が大きく変わるため、早めに目安を把握しておくと、貯蓄の計画も立てやすくなります。貯蓄の目安としては、大学資金の半分（200～400万円）程度を貯めておきましょう。

結婚・出産費用
結婚費用・出産費用についても、まとまった金額が必要です。ただし、出産費用は加入している健康保険から出産育児一時金が子ども1人につき50万円支給されるため、実際の自己負担額は変わってくる場合があります。

30代は「預金」と「運用」のハイブリッドで備えよう

30代のリアルな貯蓄事情から、お金の黄金比率まで、様々な角度からご紹介してきました。

数字や比率は、あくまで「目安」です。一方で、「もう少し貯めるペースを上げたい」という方は、まずは生活費としての現金（守り）を確保したうえで、将来のための備え（攻め）に回せるしくみを整えていくことがポイントです。

そのためにも、家計全体の収支を見える化し、現状を把握することが第一歩になります。併せて、病気やケガなど万が一の事態への備えも確認しておくと、家計全体のバランスが整いやすくなるでしょう。

30代は、老後まで30年以上という長い時間を味方につけられる世代です。たとえ少額からでも、長期的な視点でコツコツ取り組んでいくことが、将来の安心につながっていきます。「自分だけで考えるのは難しい」と感じた時は、専門家に相談してみるのも、選択肢のひとつです。