30代女性におすすめの保険は？ 独身・既婚などのライフステージ別に選び方を解説

ひと口に30代女性向けの保険といってもその種類は膨大で「どれを選んだらいいかわからない」というのが正直なところ。とはいえ、「人気があるから」「保険料が安いから」といった理由で安易に選んでしまうと、もしもの時に満足な保障が受けられない可能性もあります。

そこでこの記事では、ファイナンシャルプランナーでライターの田中あさみが30代の女性におすすめの保険の選び方を「保険のタイプ」「家族構成やライフスタイル」「将来のライフプラン」「公的な医療保険でカバーできるか」の4つのポイントで解説。これを読めば、自分に合った保険を見つけることができるでしょう。

保険を検討するにあたって、「まずはとにかく予算が気になる！」という人は、下記の記事も併せてご覧ください。20代・30代の保険料平均をもとに、予算の目安を紹介しています。

【関連記事】20代の保険料の平均は？ 独身・夫婦、収入別での「保険料の目安」を解説
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この記事の監修者

田中あさみ

ファイナンシャルプランナー・ライター。2019年よりライターとして活動を開始し、これまでに500本以上の記事を執筆。「情報密度の濃い文章を分かりやすく」をモットーに、金融・不動産・相続・法律などについて実体験を交えてわかりやすく発信している。

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※本記事における「生命保険」には「死亡保険（普通死亡保険）」だけでなく、「医療保険」や「医療特約」、「がん保険」や「がん特約」、「就業不能保障保険」や「就業不能保障特約」、「個人年金保険」などが含まれている点にご注意ください。

※各項目の平均額については、100円単位を四捨五入して記載しています。

ポイントは4つ。30代女性の保険の選び方

30代女性が保険を選ぶ時には、「保険のタイプ」「家族構成やライフスタイル」「将来のライフプラン」「公的な医療保険でカバーできるか」という4つのポイントを踏まえ、総合的に判断しましょう。

4つのポイントで判断した結果、「30代では保険に加入しない」という考え方もあるかもしれません。その場合、将来どうなる可能性があるのかは、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

【関連記事】30代で保険に入っていないとどんなリスクがあるの？ 詳しく知りたい方はコチラ

それでは、4つのポイントを見ていきましょう。

【ポイント1】貯蓄型や掛け捨て型など、保険のタイプで選ぶ

民間の保険には様々なタイプの種類がありますが、保険料に着目して分類すると、支払った保険料が戻ってくる「貯蓄型」と、戻ってこないことが多い（戻る場合でも少額）「掛け捨て型」の2タイプがあります。加えて、保障期間における「終身タイプ」と「定期タイプ」、保険料払込期間における「短期タイプ」と「終身タイプ」というように、それぞれ2タイプに分けることができます。

〈図〉保険のタイプ別まとめ

まずは保険のタイプを把握し、自身にマッチするものを選びましょう。

それぞれの種類ごとの特徴や選び方については、以下の記事で保険のプロが詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

【関連記事】保険の役割と特徴を種類別に徹底解説。選び方のポイントを知りたい方はコチラ

【ポイント2】将来のライフプランに合わせて選ぶ

保険は「もしもの時に●円受け取れる」「●歳までに●円受け取れる」というように、給付される金額や年齢があらかじめ決まっている点がメリットの1つです。自身のライフプランをもとに将来お金が必要になるタイミングを見越して、何に備えたいのか、いつまで保険料を支払うのか考えておくことが大切です。

たとえば、「●年後にはマイホームを購入したい」「将来、子どもには大学に進学してほしい」というように、まとまったお金が必要になる予定があれば、貯蓄型保険で計画的にお金を積み立てるのがよいでしょう。

また、特に生命保険においては「保障期間」と「保険料払込期間」もポイントです。保障期間が一生涯となる「終身タイプ」では、保険料の払込期間が終わったあとも保障を受けることができますが、月々の保険料は高めに設定されています。一方で保障期間が●歳まで、あるいは●年間と決まっている「定期タイプ」は、保険料の払込期間が満期を迎えると保障も終了してしまいますが、月々の保険料は安く抑えられます。

〈図〉終身タイプの保険料払込期間と保障期間

〈図〉定期タイプの保険料払込期間と保障期間

収入が少ないうちは定期タイプに加入し、ある程度収入が増えてからは終身タイプに切り替えて保障を手厚くするなど、家計の状況に合わせた選び方もできるでしょう。

実家から独立して一人暮らしを始めるタイミングや、結婚、出産といったライフステージごとでも、必要な保険は変わってきます。生活の変化に合わせて、保険のプランを見直すことも大切です。詳しくは、次の項で解説します。

【ポイント3】独身・既婚、子どもの有無、といった家族構成・ライフステージに合わせて選ぶ

ひと口に30代女性と言っても、独身・既婚・子どもがいる方と、家族構成やライフステージは様々です。当然、おすすめの保険も変わってきます。

家族構成・ライフステージ別に保険の選び方を見てみましょう。

独身・一人暮らしの場合

独身で一人暮らしの女性は、ケガや病気がダイレクトに収入に影響します。そこで、「ケガ・病気などで働けなくなった時」の保障を第一に考えましょう。

たとえば民間の医療保険では、入院日数に応じて「入院給付金」を受け取ることができ、万が一の時に大きなサポートとなるでしょう。

ただし男女ともに平均在院日数（入院した患者が退院までに病院にいた日数）は年々短くなっており、若い人ほど日数が短い傾向にあります。

厚生労働省の「平成29年患者調査」1）によると、平均在院日数は全世代で29.3日です。そのうち15～34歳では平均11.1日であるのに対し、35歳～64歳では21.9日となっています。

〈図〉年齢別の平均在院日数1）

30代はケガや病気で入院した場合でも、比較的短期で退院する可能性が高いと言えます。そのため、民間の医療保険を選ぶ際は入院時だけでなく、日帰り手術や通院に関する保障が付いたものがよいでしょう。

加えて、一定期間働けなくなった時の生活費をサポートする「就業不能保険」も検討してみましょう。

基本的に会社員であれば社会保険に加入しており、ケガや病気で働けなくなった時には「傷病手当金」を申請することができ、条件を満たせば給料の約3分の2を受給できます。

しかし、「給与の約3分の2では生活が成り立たない」という方もいるかもしれません。多くの場合、貯金を切り崩して生活費に充てることになりますが、貯金額が少なくいざという時の備えが不安という方には、「就業不能保険」が特におすすめです。

目安として、貯金額が「半年の生活費分」に満たない一人暮らしの方は、就業不能保険を検討してみましょう。

ただしフリーランスや自営業の方は、「1年程度の生活費分」を目安にすることをおすすめします。フリーランス・自営業の方が加入する国民健康保険には傷病手当金制度が無いため、その分貯金で備えておくことが大切です。

さらに家計に余裕のある方は、貯蓄型保険で保険と貯蓄を両立するのもおすすめです。

独身・実家暮らしの場合

独身で実家暮らしの方は家庭の状況にもよりますが、一人暮らしと比較して生活費を抑えられる場合が多いです。将来に備え資産を増やすチャンスの期間ですので、「計画的にお金を積み立てたい」という方には貯蓄型保険の検討をおすすめします。

保障は一人暮らしの方と同様に、死亡時よりもケガ・病気になった時の保障が手厚いタイプを選ぶことで、非常時のサポートとなるでしょう。

既婚で子どもがいない場合

既婚者の場合、独身の方と違って万が一の時に遺された家族の生活保障を考える必要があります。子どものいない夫婦であれば、配偶者の生活保障ということになります。

「自身がケガ・病気で働けなくなった時に、家計にどの位影響があるか」を考え保険を選ぶことが大切です。

病気やケガに備える民間の医療保険に加え、自身にもしものことがあった時、遺された配偶者のために死亡保険金が出る保険を検討しましょう。貯金が少ない世帯は、夫婦で収入が多いほうが就業不能保険に加入し収入減少のリスクに備えておくと安心です。

また、将来的に子どもが欲しいと考えている場合には、出産時にも条件によって給付金が受け取れる保険を選択肢に入れましょう。帝王切開・早産などの場合で保険金が給付されるものがあります。しかし、妊娠中に保険に加入すると、こうした入院・手術費用が給付対象とならない場合も多いため、これから子どもを考えている夫婦は、今のうちに加入しておくことをおすすめします。

子どもを作らないことで意見が一致している夫婦もいますが、年齢とともに考えが変わる可能性もあります。女性の初産年齢の平均は年々上昇しており、30代で出産をする女性は多くなっています。民間の医療保険に加入していない方は検討してもよいでしょう。

なお、「配偶者が結婚前から保険に加入している」という場合、その内容を見直す必要がある可能性があります。著者の周囲でも実際に「夫が仕事の付き合いで保険に複数加入していた」というケースがありましたが、保障が重複していると、その分余計に保険料を支払うことになってしまいます。自身が保険に加入するタイミングで配偶者の保険も見直すのがおすすめです。配偶者の保険に不要なものがあれば、解約するのがよいでしょう。

子どもがいる場合

既婚で子どもがいる場合も、シングルマザーの場合も、万が一の時に遺された家族（この場合は配偶者や子ども）の生活を保障できる、病気・ケガに備えた民間の医療保険に加入しておくことをおすすめします。貯金が少ない世帯は、夫婦で収入が多いほうが就業不能保険に加入し収入減少のリスクに備えておくと安心です。

また保障期間のタイプで考えると、子どもの年齢に応じた定期タイプが適しています。

たとえば現在子どもが6歳の場合、20年後には子どもが働き、経済的に自立できている可能性が高いでしょう。もしもの時に備えておきたい20年の期間だけ定期タイプの保険に加入することで、月々の保険料を抑えることが可能です。

また、子どもがいる世帯は将来のマネープランに教育費が加わります。家計に余裕がある世帯は、貯蓄型保険の一種である学資保険に加入し、子どもの教育費を貯めることも検討してみましょう。

30代ではまだ子どもが小さい家庭が多く、教育費の負担は少ない傾向にあるでしょう。しかし、大学や専門学校への進学を予定している場合、卒業までに最低でも700万～1,300万円の教育費がかかります。学資保険に加入することで、そうした出費に計画的に備えることができます。

【関連記事】進路別・子どもの教育費の平均を詳しく解説した記事はコチラ

【ポイント4】公的医療保険でカバーできない事柄で選ぶ

民間の医療保険に頼らなくても、公的な医療保険の制度で不測の事態に対処できる場合もあります。

たとえば、日本では国民の全員が公的医療保険に加入しており、1カ月の医療費が上限を超えた時に「高額療養費制度」を利用できます。また会社員であれば基本的に社会保険に加入しているため、病気やケガで働けなくなった場合に「傷病手当金」、出産時には「出産手当金」の制度に頼ることができます。

とはいえ、公的医療保険で得られる支給額だけでは、もしもの時に対応しきれない場合もあるかもしれません。

「高額療養費制度」「傷病手当金」「出産手当金」の3つの内容を理解し、公的医療保険だけで「いざという時の保障」が十分であるかを考えてみましょう。その上で、貯蓄や家計の収支を考慮しながら足りない部分を民間の医療保険でカバーしていくとよいでしょう。

公的医療保険だけで万が一に備えられるのであれば、民間の医療保険に加入せず、月々の保険料を浮かすという選択肢もあります。

高額な医療費が発生した場合の「高額療養費制度」

高額療養費制度とは、医療機関や薬局で支払った医療費が1カ月で上限額を超えた時に、自己負担額の減額を申請できる制度です。

上限額は年齢や所得によって異なります。また、複数の医療機関・薬局での支払いや、同一保険に加入している家族の支払いを1カ月で合算することが可能です。条件を満たせば、上限額を超えた分の金額を受給することができます。

高額療養費制度のしくみや、対象となる費用については下記の記事で詳しく説明していますので、併せてご覧ください。

【関連記事】「高額療養費制度」で対象外となる費用とは？ しくみや計算方法をわかりやすく解説

69歳以下の場合、上限額は以下のとおりとなります。

〈表〉高額療養費制度の上限額一覧 2）

たとえば、年収500万円の世帯で1カ月に100万円の医療費がかかったとすると、下記のような計算になります。

21万2,570円が支給され、最終的な負担額は9万円程度と、窓口で支払った金額からさらに3分の1以下に抑えられます。

貯蓄や家計の状況を踏まえ、もしもの時に高額療養費制度を利用しても月々の負担が大きいのであれば、保険加入を検討しましょう。

また、自由診療など高額医療費制度の対象外となる治療があることにも、注意が必要です。

病気・ケガで働けなくなった場合の「傷病手当金」

前述のとおり、会社員が加入する社会保険では、病気やケガで働けなくなって給与が支払われない時に「傷病手当金」を申請することができます。

傷病手当の1日あたりの給付金額は、自身の過去12カ月間の月給平均額の約3分の2が目安です。病気やケガで働けなくなっても、給与の約3分の2と貯金で医療費・生活費がまかなえる方は、就業不能保険への加入は不要である可能性が高いでしょう。

また、社会保険に加入していないフリーランスや自営業の場合は傷病手当金の申請ができないため、就業不能保険でもしもの時に備えておくのがおすすめです。

【関連記事】傷病手当の対象となる人や支給期間についてはコチラ

出産により仕事を休んだ時の「出産手当金」

同様に会社員が加入する社会保険では、出産のため就業できずに給与が支払われない時、出産の日より42日前～出産の翌日以後56日目までの期間で出産手当金が支給されます。支給額は傷病手当金と同様に自身の過去12カ月の月収平均の3分の2程度で、出産が予定日より遅れた場合には、出産日まで期間を延長して手当が支給されます。

〈図〉出産手当金が支給される期間 3）

出産手当金の受給条件や申請方法は下記記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

【関連記事】産休・育休中に受け取れるお金について、詳しく知りたい方はコチラ

なお、出産手当金についても、社会保険に加入していないフリーランス・自営業の方は申請することができません。万が一に備え、就業不能保険や出産時に保障のある民間の医療保険への加入を検討しましょう。

【コラム】女性特約は付けるべき？

民間の医療保険には乳がん・子宮がん・甲状腺の疾患など女性に多い病気の特約（女性特約）が付けられる商品があります。

女性特約は付けたほうがよいのでしょうか？ 下記のグラフからわかるとおり、特に乳がん・子宮がんの罹患率は年々増加している上、30代から一気に高くなります。

〈図〉全国における乳がん・子宮がんの年齢階級別がん罹患率推移 4)

こうしたリスクに備え、できれば女性特約を付けることが望ましいです。ただし、既にがん保険に加入しており、がんになった時に十分な保障がある場合は、女性特約を付ける必要はないでしょう。

【まとめ】30代女性の保険選びは家族構成やライフステージに合ったものがおすすめ

30代女性の生き方は様々。独身・既婚・子どもの有無といった家族構成やライフステージによって、選ぶ保険は違ってくることでしょう。ここまで説明した4つのポイントをおさえ、自身に合った保険を選んでいただけたらと思います。

「保険の種類が多くて考えるのに疲れる」「ただでさえ仕事で疲れて考えたくない」という方は多いかもしれませんが、著者自身は30歳で民間の医療保険・がん保険に加入し、アラフォーとなった今、「保険料が安いうちに入っておいてよかった」と感じています。

「一生でマイホームに次ぐ大きな買い物」といわれる保険への加入。ポイントをおさえて適切に選び、将来に備えておきたいですね。

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