「手取り15万円でも一人暮らしは無理なくできる?」
「一人暮らしをした場合、貯金は可能? 生活費はどのくらい?」

手取り15万円と聞くと、一人暮らしができるのか不安に感じたり、もしできるとしてもあまり生活に余裕がなさそうな印象を抱く人が多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、ファイナンシャルプランナーの藤井亜也さん監修のもと、手取り15万円の一人暮らしについて、生活費の目安や貯金する方法を解説します。また、収入をアップさせる方法も紹介するので、これから貯金を増やしていきたいという人は、ぜひ参考にしてください。

この記事の監修者

藤井 亜也(ふじい あや)

株式会社COCO PLAN 代表取締役社長
ファイナンシャルプランナー(CFP)。独立系ファイナンシャルプランナーとして20代~90代と幅広い年代のお客様の相談に対応。一人一人に心を込めて、最適なプランを提案し、多くのお客様のライフプランを実現。個別相談だけでなく、マネーセミナー、執筆・監修など幅広く活動中。著書に『今からはじめる理想のセカンドライフを叶えるお金の作り方』(三恵社)がある。ラジオ番組『未来のためのお金のハナシ』(FM川口)毎週月曜16時から放送中。

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手取り15万円の一人暮らしでも貯金はできる

画像: 画像:iStock.com/marchmeena29

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結論からいうと、手取り15万円の一人暮らしでも貯金は可能です。ただし、生活費を可能な限り節約することが必要になります。

総務省の2021年の「家計調査」1)によると、単身者世帯、つまり一人暮らしの生活費の平均は月15万5,046円です(全年代の平均値)。したがって、手取り15万円の人の場合、平均以上の生活をしていたら、貯金は難しいでしょう。

手取り15万円から貯金するためのお金を捻出するには、節約と収入アップの両面で考える必要があるでしょう。15万円という数字はあくまで平均値なので、少しの工夫で生活費を下げることは可能です。具体的な節約方法と収入を増やす方法については後述で詳しく説明します。

一人暮らしの貯金事情については、下記の記事で詳しく解説しています。興味のある人は、併せてご覧ください。

【関連記事】20代の平均貯金額や中央値はいくら?無理なく貯金する方法も紹介

【関連記事】一人暮らしの平均貯金額や毎月の貯金額の目安について詳しくはコチラ

手取り15万円で一人暮らしをする場合の生活費

画像: 画像:iStock.com/takasuu

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一人暮らしの生活費の平均は月15万円とお伝えしましたが、ここではその内訳を見た上で、手取り15万円の場合、どの項目をどのくらい削減するべきなのかを見ていきましょう。

一人暮らしの生活費の平均はひと月いくら?

前述の総務省の調査によると、年代別での単身者世帯の1カ月の支出は以下のとおりです。

〈表〉ひと月あたりの平均支出額とその内訳

項目34歳以下35〜59歳
家賃35,951円27,842円
食費35,418円42,108円
光熱費7,675円11,480円
被服費6,509円5,096円
医療費4,683円7,462円
交通費13,092円(うち車関連費9,166円)16,486円(うち車関連費11,278円)
通信費7,059円8,573円
教育娯楽費19,850円21,335円
交際費8,407円12,533円
その他支出(雑費など)18,767円27,194円
合計157,411円180,109円

35〜59歳のデータでは、合計が約18万円であり、15万円を大幅にオーバーしています。手取り15万円の人がこの基準で生活をすることは難しいでしょう。

家賃については、社宅などの理由で自己負担がない人も含まれた金額のため、やや低くなっています。そのため、実際の家賃負担はこれよりも高いと考えてよいでしょう。一般的に、家賃の目安は手取り月収の1/4〜1/3程度といわれています。手取り月収が15万円の場合には、3万7,500〜5万円が相場です。

上記それぞれの項目の中に、著しく高いものはありませんが、少しずつ節約することは可能でしょう。1つの基準として、自分の毎月の支出のうち平均を上回っているものがあれば、そこには節約の余地があるので、ぜひチェックしてみてください。

手取り15万円で一人暮らしをする際の理想の生活費の内訳

上記の34歳以下の平均値をもとに、手取り15万円の一人暮らしでも、貯金をしたい場合の理想の生活費の内訳を紹介します。貯金したい人はぜひ参考にしてみてください。

〈表〉ひと月あたりの平均支出額とその内訳、理想の内訳

項目34歳以下の平均支出額理想の内訳
家賃35,951円50,000円
食費35,418円15,000円
光熱費7,675円7,500円
被服費6,509円5,000円
医療費4,683円5,000円
交通費13,092円(うち車関連費9,166円)10,000円(車関連費含む)
通信費7,059円5,000円
教育娯楽費19,850円10,000円
交際費8,407円8,000円
その他支出(雑費など)18,767円17,000円
合計157,411円132,500円

家賃をより実態に近い5万円に設定した結果、平均値よりもプラスになっていますが、ほかの項目を節約することで、合計13万2,500円に抑え、月1万7,500円を貯金にまわすことができます。

特に節約できる部分としては、食費・通信費・教育娯楽費の3つです。食費については自炊メインに切り替えることで節約ができます。通信費については、契約会社の乗り換えやプランの変更などで抑えることができるでしょう。教育娯楽費には、書籍代や習い事費、また旅行などの費用など幅広く含まれています。節約するためには、書籍の購入を減らして図書館を利用する、習い事の頻度を下げる、旅行に行く回数を減らすなど様々な工夫ができるでしょう。

以下の記事では、貯金ができない原因と対策を紹介しています。貯金ができず悩んでいる人は、併せてご覧ください。

【関連記事】一人暮らしで貯金ができないのはなぜ? 原因や改善方法について詳しくはコチラ

【関連記事】貯金できない人に共通する3つの原因。ズボラでも確実に貯められる方法とは?

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手取り15万円の一人暮らしで節約をするコツ5選

画像: 画像:iStock.com/AaronAmat

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貯金をするために、具体的にどのような節約をすればよいのか、気になる人もいるでしょう。以下では、手取り15万円の一人暮らしで節約をするコツを5つ紹介します。

  • 家賃の安い物件に住む
  • 自炊の習慣をつける
  • スマホは格安SIMにする
  • 安い電力会社と契約する
  • マイボトルを持ち歩く習慣をつける

上記で挙げたものは、一度行ってしまえば効果が持続するものばかりです。それぞれ詳しく解説します。

①家賃の安い物件に住む

家賃は、生活費の中でも特に大きな支出です。家賃の安い物件に住むだけで、収支のやりくりは楽になるでしょう。手取り15万円の場合は、家賃が3万7,500〜5万円の物件に住むことがおすすめです。

都市部を選ぼうとするとどうしても家賃が高くなってしまうので、少し郊外の家を選んだり、駅から遠い家を選んだりすることで家賃を抑えられるでしょう。

より積極的に家賃を安くするなら、家賃交渉をするという手もあります。管理会社や大家さんにとって一番避けたいことは、空室が出ることです。そのため、空室になるくらいなら多少家賃を下げてでも入居してもらいたいと考える人も中にはいます。ただし、過度な家賃交渉は心象を悪くする可能性があるので、節度を持って行いましょう。

なお、家賃交渉に適したシーズンは、5〜9月の閑散期と賃貸契約の更新時期です。この時期は引っ越しをする人が比較的少ないため、空室対策として家賃交渉に応じてくれる可能性があるでしょう。

②自炊の習慣をつける

外食やコンビニ弁当の回数を減らし、代わりに自炊の回数を増やしましょう。外食や既製品は、自炊よりも高くつく傾向にあります。スーパーのセール日に食材をまとめて買うと、より節約できるのでおすすめです。

自炊をする際の注意点は、食品のロスを出さないことです。期限を切らしてしまったり、食べずに捨ててしまったりすると、自炊をしてもコストが割高になります。まずはできる範囲で自炊を始め、慣れないうちは食材を多く買いすぎないなどの工夫をしましょう。

③スマホは格安SIMにする

画像: 画像:iStock.com/west

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今やスマホは必需品のため、スマホ代は毎月かかる固定費に含まれます。節約するには、格安SIMへの乗り換えがおすすめです。大手キャリアの半分以下で契約できるものもあり、支出を大きく改善できます。

通話をあまり使用しない人にとっては、通信量が重要な判断基準になるでしょう。自宅ではWi-Fiにつなぎ、外では動画視聴などを控えることで、格安SIMの通信量でも十分足ります。大手キャリアのサポートや周辺サービスを利用しないなら、格安SIMへ乗り換えることをおすすめします。

④安い電力会社と契約する

電力の自由化により、どの電力会社と契約するかを自由に選べるようになりました。現在では価格を売りに新規参入する企業が増えているため、電気代を抑えるためには、安い電力会社と契約するのがおすすめです。

どこの電力会社と契約しているか、気にしていない人も多いことでしょう。しかし、電気代は意外と無駄が多いものです。一度見直すことをおすすめします。

⑤マイボトルを持ち歩く習慣をつける

コンビニや自動販売機で飲み物を買っている人は、マイボトルを持参してみてはいかがでしょうか。コンビニなどで150円のペットボトル飲料を1日1本購入すると、1カ月で4,500円、1年間で5万4,000円の支出となります。自分で飲み物を用意すれば、この金額を減らすことができます。

手取り15万円から収入をアップさせる方法4選

画像: 画像:iStock.com/tadamichi

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貯金をするための生活費の目安やコツを紹介しましたが、節約できる範囲には限界があるので、より多く貯金するには収入を増やす必要があります。

以下では、手取り15万円から収入をアップさせる方法を紹介します。

  • 資格を取る
  • 非正規雇用の場合は正社員を目指す
  • 副業を始める
  • 転職する

それぞれを詳しく解説します。

①資格を取る

資格を取ることで、収入アップにつながる可能性があります。会社によっては、資格手当を設けているところもあるでしょう。そのような会社であれば、資格を取るだけで、月収が数千円から1万円以上アップすることも期待できます。

資格を取るメリットは、手当による収入アップだけではありません。資格の勉強をすると、その業務について体系的な知識を得られます。今まで我流で業務をこなすことが多かった人にとっては、スキルアップのチャンスにもなります。

また、資格は自分のスキルを客観的に証明してくれるものです。転職活動においては、資格を持っておけば効果的に自分をアピールできる方法の1つとなるでしょう。

②非正規雇用の場合は正社員を目指す

現在非正規雇用で働いている人は、正社員を目指すことで収入アップが見込めます。正社員になるメリットは、月々の給料アップ以外にもあります。

まずは、ボーナスの有無です。正社員にボーナスを支給している会社は多くありますが、非正規雇用の場合は、基本的にボーナスは支給されません。ボーナスがあるだけで、年収が数十万円上がる可能性もあるでしょう。

また、昇進や昇給の伸び代が大きいことも正社員の特徴です。非正規雇用の場合は、長期的に見ても大きな収入アップは見込めません。しかし、正社員の場合は昇進や昇給制度によって、大きく収入を伸ばすことが可能です。長い目で見ると、正社員になったほうがメリットは大きいでしょう。

③副業をする

画像: 画像:iStock.com/maruco

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本業とは別に、副業を始めるのもよいでしょう。副業のメリットは単に収入が増えるだけでなく、収入源が増えることで、より生活が安定することです。世の中には数多くの副業がありますが、昨今は動画編集やプログラミングなどインターネットを使った副業が盛んです。

副業を始める際は、会社の規則で副業が認められているかを確認しておきましょう。規則によっては、禁止されている場合があるので、注意が必要です。

また、副業は本業以外の時間を使って行うので、体力面への配慮も必要です。副業によって本業がおろそかになったり、体調を崩したりしてしまっては、本末転倒でしょう。

④転職する

同じ会社で、急に収入を上げることは現実的ではないでしょう。すぐにでも収入を上げたい場合や、昇給の見込みがない場合は、転職をおすすめします。同じ職種でも会社を変えるだけで、収入が上がることも多々あるためです。

基本給は変わらなくても、福利厚生や各種手当によって実質の収入が上がることもあります。たとえば、家賃補助が出たり、賞与の金額が高かったりする場合などです。今の収入に不満がある場合は、より待遇のよい企業への転職を検討してみるのもよいでしょう。

手取り15万円の一人暮らしで貯金をするには、節約や工夫が必要

画像: 画像:iStock.com/boana

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手取り15万円の一人暮らしでも、工夫することで貯金はできます。しかし、安定して貯金をしていくためには、家計の見直しと節約、そして収入を増やすことも必要になるでしょう。今回紹介した方法を参考に、ぜひ目標に向けて貯金をしてみてください。

【関連記事】給与明細の額面と手取りが違うのはなぜ? 詳しくはコチラ

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