子どもが生まれたのを機に大黒柱の夫は生命保険に加入したけれど、これで安心? 病気をした時に入院保障だけで大丈夫? 妻が病気になったらどうする? など、保険についていろいろと調べたつもりでも、こんな時、あんな時、様々なケースをカバーできるのか、不安な点は残ってしまいますよね。家族がより安心して暮らしていくためには何が必要か、アドバイスがもらえたら⋯⋯。

そんな時は東京海上日動あんしん生命のライフパートナーに相談して、保険をプロの目で見直してみてはいかがでしょうか。ライフパートナーは、保険はもちろん家計や資産形成に関する幅広い知識を持っている「お金と保険のプロフェッショナル」。今回は、小学生と未就園児の3人のお子さんがいるご夫婦が、保険のお悩みをライフパートナーに相談してみました。

今回の相談者

    

夫・平安名 栄一さん(へんな えいいち/39歳、自営業)、妻・章子さん(しょうこ/39歳)。夫はカメラマンとして自身の会社を設立。妻は夫の会社で役員を務めている。10歳、8歳、3歳の子どもがおり、年々支出が増えている状態。現在、夫のみ生命保険に加入しているが、現在の生命保険で十分なのか。妻の保険をどうするべきか悩み中。

ライフパートナー

石原香介(いしはら こうすけ)

東京海上日動あんしん生命 エグゼクティブライフパートナー ロイヤルメンバー

大学を卒業後、某旅行会社に勤務し2004年3月あんしん生命に入社。入社5年で弊社最高資格の「エグゼクティブライフパートナー」に認定。これまでも、たくさんの方々からご相談を受け「行列のできる保険コンサルタント」と呼ばれている。

感染防止対策を徹底した上で、取材・撮影を行っています。また、通常、ライフパートナーとの面談・相談では、マスクの着用・手指洗浄などの感染対策を徹底しています。

家事全般を担っている妻が倒れたら、どうしたらいいでしょうか

画像1: 家事全般を担っている妻が倒れたら、どうしたらいいでしょうか

こんにちは。本日は生命保険についてお悩みがあるとお伺いしました。私は前職は旅行会社に勤務し、31歳からこの仕事を始めて18年目です。これまでたくさんのご相談を受けてきています! 保険やお金に関することはなんなりとご質問ください!

頼もしいですね! よろしくお願いします。早速ですが、今日は妻の保険について相談したいと思っています。

奥さまの保険ですね。まずはおふたりの現在の保険加入状況を伺えますでしょうか?

僕はバイクが大好きということもあって、子どもが生まれた時に生命保険を手厚くしました。なので、僕に何かあればそれなりの金額が出るようになっています。心配なのは、妻に万が一のことがあった時。妻は現在、生命保険に加入していないんです。子どもが3人いるので、妻が倒れてしまうと、僕が仕事と家事の両方を担わなくてはなりません。もし妻が重病になれば介護も加わってしまうかもしれない。その点がまずはご相談したいことです。

画像2: 家事全般を担っている妻が倒れたら、どうしたらいいでしょうか
画像7: 【相談体験レポート】40代目前・子ども3人夫婦、「夫の生命保険だけで今後も十分ですか?」

そうですね。ご主人に万が一のことがあれば、国から遺族年金も出ます。しかし、奥さまには万が一のことがあっても国からの保障はご主人と比べると少ないです。

奥さまの保障が少ないことにご主人が気づいていらっしゃることがすばらしいです。奥さまが専業主婦の場合、「妻には保険は不要です」と言い切ってしまう方も多いんですよ。平安名さんの奥さまは専業主婦でいらっしゃいますか?

私は子育てをしながら、夫の会社の役員として扶養控除内で手伝っています。

そうなんですね。であれば、少なくともお子さまが巣立つまでは、死亡の場合だけでなく、がんや脳疾患などの重病や介護が必要になって就業不能になった場合に、毎月給付金が支払われる就業不能保険の加入を検討するといいと思います。

「介護」と聞くと寝たきりを想像するかもしれませんが、状況には幅があります。たとえば、要介護2のレベルだと歩行など日常生活上の基本動作はご自身でできます。それでも、たとえば当社の就業不能時を保障する保険であれば、月々10〜20万円が保険期間満了まで払われ、就業不能該当後の保険料は不要です。それが奥さまのご年齢ですと、60歳までの保険期間、月々約3,000円~約5,000円の保険料で加入できます。受け取った給付金は治療費にも充てられますし、たとえばベビーシッター代に充てることもできます。

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画像3: 家事全般を担っている妻が倒れたら、どうしたらいいでしょうか

保険料が高くなるのを気にしていましたが、60歳までの保障があっても、そんなに安く入れるんですね!

ちなみに、奥さまが専業主婦の場合であっても「就業不能保険」は加入できるんですよ。

専業主婦でも加入できるとは知りませんでした。お話を聞いていて、やはり妻も入ったほうがいいと思いました。

死亡時、入院時に保障があれば安心だと思っていたけれど⋯⋯

画像1: 死亡時、入院時に保障があれば安心だと思っていたけれど⋯⋯

もうひとつご相談したいことがあります。僕自身の保険も今のままでいいのかということです。

ご主人が現在の保険に入ったのはいつですか。

10年ほど前です。

そこから見直したことはありますか?

今8歳になる2人目の子どもが生まれた時に一度見直しましたが、それ以来そのままです。

お子さまが生まれたタイミングとなると、その時はおそらく死亡保障額を上げたのではないでしょうか。私が考える保険の見直しのポイントは3つです「就業不能となった時に対応ができるか」「老後の資金づくりができるか」「教育費に備えられているか」です。

〈図〉石原LPが考える3つの保険の見直しポイント

画像2: 死亡時、入院時に保障があれば安心だと思っていたけれど⋯⋯

まず、就業不能となった時について。今は「人生100年時代」といわれています。国民病といわれているがんを例に出すと、男性が一生涯にがんになる確率はついに65%以上になってしまいました。女性は約50%です。1)

〈表〉年齢・性別ごとのがん罹患リスク1)

年齢罹患リスク
男性女性
〜39歳1.2%2.3%
〜49歳2.7%6.3%
〜59歳7.8%12.4%
〜69歳21.9%21.2%
〜79歳43.6%32.8%
生涯65.5%50.2%
※2017年罹患・死亡データに基づきます。

なかなかショッキングな数字ですね……。

画像21: 【相談体験レポート】40代目前・子ども3人夫婦、「夫の生命保険だけで今後も十分ですか?」

しかし、「がん=死」ではありません。男性が罹患したがんで最も多い前立腺がんは、10年後の生存率は約99%。女性に多い乳がんも10年後の生存率は90%を超えています。つまり、医療が発達したことで「がん=死」ではなくなっているのです。

それよりも「がん=収入がなくなる」。こちらのほうがピンチなんです。死亡時に備える保険ではなく、働けなくなったらどうするかにポイントを置いた見直しが必要です

確かにそうですね。でも、夫は入院保障のある保険に加入しているはず。

画像3: 死亡時、入院時に保障があれば安心だと思っていたけれど⋯⋯

医療保険を見直す時によく確認していただきたいのが、どういった時に給付金を受け取れるかということです。「入院したら●●円」という保険は病院のベッドにいなければ、つまり入院をしないと支払われません。今の時代、がんになって全員が長期間入院するかというとそうではありません。むしろ入院は短期になっています。

先ほど奥さまの保険でもおすすめした就業不能保険にプラスして、死亡または高度障害状態になった場合に毎月一定の給付金を受け取れる保険を、当社では「家計保障定期保険NEO」といいます。じつはこれらの保険は入院しなくてもがんなどが原因で当社所定の就業不能状態と認定を受けると毎月一定額の給付金を受け取ることができます。小さいお子さまがいる間は、死亡、入院、在宅療養など、もしもの時に広く備えることができる保険が役立つように思います

入院していないと、というのは盲点でした…。病気になった場合の中にも、様々なパターンがあることを念頭において、保険の見直しをすることが大切だということがわかってきました。死亡や入院時のことだけでなく、在宅療養となった場合のことも妻と一緒に考えたいと思います。

▼東京海上日動あんしん生命の『家計保障定期保険NEO』はコチラ

高い保険料には理由がある! 老後を安心して暮らすために

画像1: 高い保険料には理由がある! 老後を安心して暮らすために

もしもの時のイメージができたところで、つぎに、私が先ほどお伝えした保険の見直しのポイントの2つめ。「老後の資金づくり」について考えてみましょう。日本人女性は長生きといわれていますが、何歳まで生きると思いますか?

85歳くらいでしょうか。

大体そのくらいを想像しますよね。平均寿命は87歳といわれていますが、それは早くお亡くなりになった方も含まれています。近年、日本人が亡くなった年齢のボリュームゾーンは女性93歳前後、男性86歳前後というデータがあります。2)「人生100年時代」というのは本当なんです。そのため、特に女性は人生のゴールを85歳ではなく、100歳に設定したほうがいいと言われています。

ふたりとも同い年ですから、確率でいえばご主人が先に亡くなり、その後、奥さまはひとりになることのほうが高いでしょう。そうなった時、ご自分にかかる介護費用は「万が一」ではなく、高い確率で発生すると考えたほうがいいです。すなわち、そのための備えも確実に必要になるということですね。ところで、ご主人は働きはじめた最初から独立してカメラマンに?

はい。会社に勤めた経験はありません。

なぜこのようなことを聞くかというと、国民年金か厚生年金かによって老後の状況が違うからです。国民年金だと、厳しい言い方をするとあまり十分な金額は期待できません。そこで知っておいていただきたいのが「養老保険(※)」という保険です。老後に必要な金額から計算をすると、保険料が高くなる場合が多いのですが、老後資金を考える上では選択肢のひとつとなります。

※東京海上日動あんしん生命では現在個人でのご契約は取扱いがありません。法人契約のみ取扱いしております。

ほかの保険と比べると、高いんですね!

そうですね。なぜ高いのかというと、一定の保険期間を定めて、その間に死亡した時には死亡保険金を、ご存命であれば満期保険金をお支払いするからなんです。月々の支払額は高いのですが、そのお金を貯金している感覚ですね。

〈図〉養老保険のしくみ

画像2: 高い保険料には理由がある! 老後を安心して暮らすために

65歳で1,000万円の満期金がもらえる保険や、満期を迎えなくても解約返戻金がもらえる保険もあります。会社員と違い退職金を自分で作らなければならないご主人のような自営業の方には特に向いている保険だと思います。夫婦でお互いに加入すれば、お互いの老後の資金にもなります。

画像3: 高い保険料には理由がある! 老後を安心して暮らすために

退職金代わりという考え方はなかったので、そういう選択もありだなあと思いました。ただ自営業は収入に波があるので、月々の高い保険料は負担になるかも……。

そういう場合ももちろんありますよね。逆に言えば、預貯金などで十分に蓄えを準備できるのであれば、「養老保険」に加入する必要はなく、比較的保険料が安い「定期保険」でいいのです。

画像4: 高い保険料には理由がある! 老後を安心して暮らすために

定期保険は、養老保険と同じ保険金額を設定した場合、割安で加入できる場合が多いです。ただ、掛け捨てのため貯蓄性がありませんし、保険期間満了の65歳までに不幸がない限り受け取ることができません。あくまで万が一の備えとしての保険ですね。

なるほど……。自分にどれが合っているか選ぶのは難しいですね。

専門的な部分が多いので、ご自身だけでそれらを判断するのは難しいですよね。だからこそ、私たちのようなライフパートナーがアドバイスをさせていただいているんです。

養老保険や終身保険など、先ほどお話ししたように、解約した際にお金が戻ってくるタイプの保険を選ぶ際、なるべく避けていただきたいのが様々な保険が一体型になっている保険です。

一体型と聞くとなんとなくお得な気がしてしまいますが、なぜ避けたほうがいいんでしょうか?

保険は一体型になっても割引がないものがほとんどです。また、養老保険や終身保険に、「特約」(オプション契約)として入院保険が一体になっている場合、後から「入院保険はいらない」と思ってもそれだけの解約ができないこともあり、保険の見直しがしづらいことがあるのです。ほかにも古いタイプの保険だと、ご主人の保険に特約という形で奥さまの保障が付いている夫婦一体型保険もあります。その場合、万が一ご主人が先にお亡くなりになってしまうと、奥さまの保障も合わせてなくなってしまうため、様々な状況に備えるという点ではやはりおすすめしにくいですね。保険は目的ごと、人ごとに選ぶことが大切です。

そんな落とし穴があったんですね…。自分たちのライフステージに合った保険を選ぶことが大切だということを、さらに感じました。

教育費は今後もずっと1人1,000万円が必要なわけではない

画像1: 教育費は今後もずっと1人1,000万円が必要なわけではない

最後に、3つめのポイントである「教育費」について。お子さまの教育費、ひとりあたりトータルでどれくらいかかるかご存じですか?

1,000万円くらいでしょうか。

そうですね。私立か国公立かによっても違いますが、1,000万〜2,000万円です。(※)3人のお子さま全員がざっくり1,000万円かかるとすると、平安名家は合計で3,000万円が必要になります。

※【関連記事】子どもの教育費の、進路別の平均・目安額について詳しくはコチラ

じつは、学資は妻の両親が払い込み済みなんです。もちろんそれで全額まかなえるわけではないのですが⋯⋯。

そういう方も少なくないですね。では、ご夫婦の保険と絡めて見てみましょうか。

先ほど、保険料を抑えるには掛け捨ての定期保険がいいとご説明しましたが、たとえば万が一の時に教育費が出せるようにと、死亡保険3,000万円が出る掛け捨ての保険に加入したとしましょう。ここで注意してほしいのが、将来この掛け金が無駄になる可能性もあるということです。

なぜなら、繰り返しにはなりますが万が一のことがあった場合でないとお金を受け取れない保険である点と、お子さまの成長とともに保障で必要な教育費の準備は減っていくという点があるためです。

〈図〉必要な教育費の考え方

画像2: 教育費は今後もずっと1人1,000万円が必要なわけではない

たとえば、高校まで進学していれば中学校までの教育費は必要ありませんし、一番上のお子さまが巣立ってしまえばそのお子さま分の1,000万円は必要ありません。教育費というのは、子どもの年齢により必要な保障額が減っていきます。それなのに、同じ保険料をずっと払い続けると、結果的にその掛け金が無駄になってしまう場合が大いにあるのです。

その点、養老保険や終身保険などの解約返戻金型の保険であれば、老後に自分に返ってくるので掛け金が無駄になることはありません。

このように、お子さま3人それぞれが独り立ちした時にご夫婦は何歳になるかを考えると、必要な資金や必要な保険が見えてくると思います。

画像3: 教育費は今後もずっと1人1,000万円が必要なわけではない

なるほど、「何のために必要な保険なのか」「誰のための保険なのか」。保険を見直す際のポイントがわかってきました。

色々な視点からお話しをしましたが、まとめますと、ご主人も奥さまも就業不能の時にどうするかに焦点を当て、医療が進歩しても対応できる一生モノの保険かどうかを考えて見直すことがポイントです。また、老後の資金を考えて掛け捨てか、戻ってくる保険か選ぶといいですね。またいつでもお気軽にご相談ください。リモートでのご相談もできますよ!

相談を終えて…

今日は保険について聞きたかったことが一通りお伺いできたのでよかったです。特に、妻の保険については懸念となっていたので、ご提案いただけてありがたかった。2人目の子どもが生まれて保険を見直した時にいろいろと説明は聞いたのですが、それ以来、見直すことがなかったので今日は改めて保険のことがよくわかりました。

こういう相談をさせてもらったのは初めてでした。来年40歳になるので、なにか保険に加入しなきゃとは思っていたのですが、日頃の子育てや家事の忙しさに追われてしまい、なかなかじっくり考えることができませんでした。店舗に行って相談するのは個人的にはハードルが高かったですが、リモート相談もできると聞いてまた気軽にご相談できたら⋯⋯と思いました!

募集文書番号:21-KC01ーK008

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