50代におすすめの生命保険とは？見直しのポイント・目安・失敗しない選び方を徹底解説

2026-06-01

柴田充輝 @ manekomi

保険

50代におすすめの生命保険が何か知りたいという方は多いのではないでしょうか。50代は、子供の教育資金支払いのピークや住宅ローンの返済、老後資金の準備などが重なりやすい時期です。また、がんなどの病気にかかるリスクが高まるため、50代特有のライフステージに応じた保障内容の見直しが必要になります。本記事では、50代で生命保険の加入や見直しを考える方に向けて、おすすめの保険や注意点などを詳しく解説します。

本記事の監修者

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柴田充輝（しばたみつき）

1級ファイナンシャル・プランニング技能士

社会保険労務士

行政書士

宅地建物取引士

大学卒業後、厚生労働省や不動産業界での勤務を通じて社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。独立後は多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行いつつ、金融・不動産系の記事を中心に執筆しており、1,200記事以上の執筆実績がある。自身でも株式や不動産への投資を行っており、実体験を踏まえて記事制作・監修に携わっている。

50代で生命保険は本当に必要？まず考えるべきポイント

生命保険の加入を検討する際は、ライフステージを軸として、適切に必要保障額を算出しなければなりません。死亡保険金は、独身か、夫婦のみか、子供がいるかなど、家族構成や状況によって変わってきます。
ここでは、50代のライフステージの特徴と必要保障額の計算方法などについて詳しく解説します。

50代のライフステージの特徴

50代を迎えると、一般的には教育費の支払いのピークと、老後資金の準備が重なるケースが多いでしょう。また、定年まで10年前後となり、収入の終わりが見えてくる時期でもあります。さらに、がんをはじめとした病気にかかるリスクが高まり、医療費が高額になることも想定されます。

生命保険の役割も30〜40代とは変わり、現在のライフステージに合った内容に見直すことが必要です。

＜50代のライフステージの特徴＞
・教育費が最もかかる時期（子供の高校・大学進学）
・住宅ローンの残債があるケースが多い
・病気（がんなど）にかかり入院リスクが上昇する

厚生労働省政策統括官による「人口動態統計」によると、50代の死因で最も多いのが、悪性新生物（腫瘍）です。

＜50代の死因に関する統計＞
50～54歳：悪性新生物（1位）、心疾患（2位）、自殺（3位）
55～59歳：悪性新生物（1位）、心疾患（2位）、脳血管疾患（3位）
参照元：厚生労働省政策統括官「人口動態統計（2025）」

なお、住宅ローンを契約する際に団体信用生命保険（団信）に加入しているケースも多くあります。団信に加入している場合、契約者が死亡または高度障害状態になった際に保険金で住宅ローンの残債が完済されるため、遺族にローンの返済負担が残りません。

そのため、必要保障額を計算する際は、団信の加入状況・保障内容も確認しましょう。

50代の必要保障額の計算方法や考え方

必要保障額とは、遺族が生活するために必要なお金から、公的保険や配偶者の収入などを差し引いた金額のことです。必要保障額を算出することで、死亡保険金がいくらになるかを具体的に検討することができます。

＜必要保障額の基本計算式＞
支出見込額ー収入見込額ー預貯金・保有資産

必要保障額の基本的な計算式は上記のとおりです。「支出見込額」には、生活費や保育費・教育費、住宅費用、葬儀費用など、「収入見込額」には、公的年金である遺族基礎年金・遺族厚生年金、老齢基礎年金・老齢厚生年金などがあります。

さらに、現在の預貯金や保有資産も加味しましょう。資産が多い人ほど必要保障額は少なくなり、これらを加味しないと過剰な保障となり、必要以上に保険料を払う結果になるかもしれません。

子供がいる世帯の場合、末子の年齢によって必要保障額は大きく変わってきます。

＜子供いる家庭の場合の支出・収入の内訳＞
支出＝末子独立までの生活費＋末子独立後の配偶者の生活費＋別途必要となる資金
収入＝収入見込み額

50代で生命保険の必要性が低いといわれるケースとは

ほかの年代と比べて生命保険加入の必要性が高い50代ですが、貯蓄があるケースなど生命保険加入の必要性が低いケースもあります。

＜50代で生命保険の必要性が低いケース＞
・貯蓄や資産がある
・公的保障でまかなえる

高額な預貯金や資産があれば、万が一の死亡時や病気にかかった際も自己資金でまかなえます。また、健康保険や介護保険などの公的保障、会社の福利厚生などで補完できる場合は、民間の保険に加入する必要性は低いでしょう。

特に、健康保険組合には独自の「付加給付」がある可能性があります。これらの保障を調べたうえで、必要保障額を計算してみてください。

50代の生命保険加入状況の実態を把握しよう

生命保険加入を判断するために、50代だとどのくらいの人が生命保険に加入しているのか、その実態を確認してみましょう。
ここでは、生命保険加入率や年間払込保険料、平均保障額のデータを紹介します。

50代の生命保険加入率

生命保険文化センターの調査（令和6年度）によると、世帯主が50～54歳の加入率は93.4%、55～59歳では94%でした。前年度と比較すると、ほぼ横ばいの状況です。

参照元：（公財）生命保険文化センター 2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」

50代の生命保険の平均年間払込保険料

つぎに、世帯主の年齢が50代の年間払込保険料を紹介します。50～54歳の年間払込保険料は38.2万円、55～59歳では40.7万円でした。すべての世帯での年間払込保険料の平均は35.3万円で、世帯主年齢別でみると50代が最も高額であることがわかりました。

ただし、50代の年間払込保険料は減少傾向にあります。インターネットの普及や保険の総合代理店の増加により、様々な保険を比較して加入する人が増えていることなどが背景にあると考えられています。

参照元：（公財）生命保険文化センター 2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」

50代の平均保障額

世帯主の年齢が50～54歳の死亡保険金額の平均額は2,504万円、55～59歳では2,103万円と、50歳の平均保障額は2,000万円程度が目安であることがわかります。世帯主の年齢別でみると、30～34歳が2,526万円で最も高い水準です。

保障額は、家族構成でも大きく異なります。たとえば、末子が保育園児・幼稚園児の世帯では、世帯主と配偶者を合わせて約2,700万円ですが、子供の就学が終了すると約1,650万円まで減少します。子供の人数や年齢といった家族構成、貯蓄額や持ち家の有無などによって、必要な保障額は変わってくることを押さえておきましょう。

参照元：（公財）生命保険文化センター 2024（令和6）年度「生命保険に関する全国実態調査」

保険料が上がる理由とそのしくみ

基本的に年齢が上がるほど病気や死亡のリスクが高まるため、生命保険に加入する際の保険料は高くなります。

満期がなく保障が一生涯続く「終身保険」の場合、加入時の保険料が固定されます。定期保険の場合、更新時の年齢で保険料が決まるため、更新を重ねるほど保険料は高くなることが一般的です。

50代におすすめの生命保険の種類

生命保険の加入や見直しをするためには、生命保険の種類と特徴を理解した上で、家族構成や年齢、ライフステージを考慮することが大切です。ここでは、50代におすすめの生命保険について解説します。

生命保険には、主に以下があります。

種類	特徴
終身保険	満期がなく死亡保障が一生涯続く死亡保険。貯蓄性が高く、老後の備えを目的として活用できる
定期保険	有期の死亡保険で終身保険と比べて保険料は割安。一定期間の保障を厚くしたい人におすすめ
個人年金保険	個人が任意で加入できる年金保険。公的年金だけでは老後資金が不足しそうな人におすすめ
医療保険	病気やケガで治療する際に医療費の経済的な負担を軽減する制度
がん保険・三大疾病保障特約	がん保険：がん治療に特化して手厚く保障する保険三大疾病保障特約：がんや心疾患、脳卒中など特定の疾患で所定の状態になった時に給付金を受け取れる

ひとつずつ詳しく解説します。

葬儀費用を備えたい人には「終身保険」

「終身保険」とは、満期がなく死亡保障が一生涯続く死亡保険のことです。万一のことがいつ起こっても、遺族が確実に死亡保険金を受け取ることができる点は、終身保険の特徴です。

生命保険の死亡保険金には「500万円 × 法定相続人の数」の非課税枠が設けられています。たとえば法定相続人が3人の場合、1,500万円までは相続税がかかりません。現金で遺すよりも税負担を軽減できる可能性があるため、相続対策としても活用されています。

そのほか、終身保険の保険料は、生命保険料控除の対象です。年末調整や確定申告で手続きすると、払い込んだ保険料に応じて所得から一定額を差し引けるといったメリットがあります。

一方で、貯蓄性が高い分、保険料は定期保険と比べると高くなります。また、契約期間中に解約すると解約返戻金を受け取れる商品もありますが、解約返戻金が保険料を下回る可能性があるという点も押さえておきましょう。

一定期間の保障を厚くしたい人には「定期保険（掛け捨て）」

保障が一生涯続く「終身保険」と保障内容は同じであるものの、保険期間が決まっている死亡保険が「定期保険」です。契約時に定めた保険期間中に死亡・高度障害状態になった場合、死亡保険金・高度障害保険金を受け取ることができます。

保障内容が終身保険と同じ場合で比較すると、定期保険の保険料は割安で、老後資金を圧迫しにくい点が利点です。保険料を抑えて、「子供が就職するまで」「自身が退職するまで」などライフステージに合わせて一定期間の保障を手厚くしたいという人に適しています。

東京海上日動あんしん生命が提供する「スマートあんしん定期」は、解約返戻金をなくすことで割安な保険料を実現しました。最短10年以上、最長90歳まで、1年（1歳）きざみで、お客様のニーズに合わせて柔軟に設定できます。保険料を抑えて自分のライフステージに合う保険を探している方におすすめです。

老後資金に備えたい人は「個人年金保険」

個人年金保険は私的年金のひとつで、国民年金や厚生年金などの公的年金を補うことを目的として、個人が任意で加入できる年金保険のことです。公的年金だけでは老後資金が不足するかもしれない、という不安を抱えている人に適しています。

個人年金保険を見直す場合は、受け取れる公的年金の見込み額や預貯金額を事前に確認しておくことが大切です。本当に必要かどうか、数字を踏まえて判断しましょう。

東京海上日動あんしん生命の「個人年金保険」は、健康状態などの告知が不要で、簡単な手続きで申し込めます。ご契約時に基本年金額を設定するため、将来必要な資金を計画的に準備できます。

入院保障も併せてカバーしたい人には「医療保険」

医療保険とは、病気やケガで治療する際に、高額療養費制度を含めた公的制度ではカバーされない、差額ベッド代や入院中の食事代といった医療費負担も含めて軽減できる保険です。死亡保障とあわせて病気やケガの保障も準備したいという場合は、医療保険に死亡保障特約を付加する方法があります。

また、保険商品によっては乳がんや子宮がん、子宮筋腫といった女性特有の病気への保障を手厚くすることが可能です。

なお、高額療養費制度とは、1か月（暦月）の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合に、超過分が公的医療保険から支給される制度です。自己負担の上限額は年齢や年収によって異なります。

必要な保障額や給付金額を考える際は、公的医療保険の保障内容や制度などを事前に把握した上で自己負担額を算出しましょう。

また、病気やケガの治療を目的に入院した場合、入院1日あたりに受け取ることができる「入院給付金日額」をいくらにするか検討することも大切です。1回の入院につき「30日まで」「60日まで」「120日まで」といった支払限度日数があるのが一般的で、日数が長いほど保険料は高くなります。

入院や手術時の保障を手厚くしたい方には、東京海上日動あんしん生命の「メディカルKitNEO」がおすすめです。
入院期間が短い場合でもまとまった金額を受け取れます。そのほか、持病のある方で医療保険を準備したい場合には、「メディカルKitエール」があります。持病がある方も入りやすい医療保険です。

がん保険・三大疾病保障特約は必要？

50代後半から、がん罹患率は上昇傾向にあります。がんに対する不安が特に大きい場合には、がん治療に特化して手厚く保障する「がん保険」がおすすめです。がんによる入院や手術時のほか、がんの通院治療を受ける場合に給付金を受け取れます。

また、がんや心疾患、脳卒中は「三大疾病」といわれ、日本人の死因の上位を占めます。こうした病気に罹患するリスクに備えるために、医療保険に三大疾病保障特約を付けたり、がん保険に加入したりするのも一つの選択肢です。他にも、がんなどの病気になった時に、入院日数に関わらず無制限で給付金が支払われる特約や、がんと診断された際に一時金を受け取れる特約などもあります。

東京海上日動あんしん生命の「あんしんがん治療保険」は、がんの三大治療（手術・放射線治療・抗がん剤治療）や緩和療養に対応している保険です。お客様のニーズに合わせて、様々な特約を追加できることが特徴です。がんに罹患した時のリスクに備えたいという方はご検討ください。

50代で生命保険を見直す際に押さえておきたいポイント

50代におすすめの生命保険を見たところで、実際に保険を見直す際には、いくつか押さえておきたいポイントがあります。

ここで紹介するポイントを押さえ、定期的に保険を見直していきましょう。

保障内容や保険料とのバランスを考える

生命保険を見直す際は、保障内容と保険料のバランスを取ることが重要です。保険証券を取り出して、現在の保障内容や死亡保障額・医療保障額、特約の内容を確認しましょう。

保障内容を充実させたい場合は、保険の追加加入や特約の追加を検討します。当然、保障額を増額させることで支払う保険料も増額となるため、現在の生活状況を考慮して判断することが大切です。

一方、家計の負担を軽減したい場合は、重複している保障や特約の解約を検討しましょう。必要最低限の保障に絞れば、毎月の保険料を抑えられます。必要な保障を手厚くすることで、保険料とのバランスの取れた保障内容に見直すことができます。

そのほか、払済保険や延長定期保険へ変更する方法もあります。払済保険とは、現在加入している保険の保険料払い込みを中止して、その時点での解約返戻金を残りの保険期間の保険料にあてることです。ある程度の保障は残しつつ、急な収入の減少などに備える対策として有効です。

延長定期保険は、保険料の払い込みを中止して、その時点での解約返戻金を保険金の維持にあてて保険期間を短くする方法です。一定期間だけ保障を受けたい場合に適しています。

予定利率の変動も考慮する

保険を見直す際は、予定利率が変動することも押さえておく必要があります。予定利率とは、保険会社が契約者から預かった保険料を運用する際に、あらかじめ見込んで設定する運用利益率のことです。

この予定利率が、保険料の負担額や将来の受取額に影響を与えます。一般的に、予定利率が高ければ保険料は安くなり、予定利率が低ければ保険料は高くなります。新たな保険に加入する場合は、長期的な視点を持ち予定利率の動きにも考慮することが大切です。

希望する保険に加入できない場合も

健康状態の悪化により、新しい保険の加入が制限される場合もあります。日頃から自身の健康状態について把握しておくことが大切です。

持病がある場合の対処法

持病があると、保険に加入できなかったり、持病を含む特定の病気が保障対象外となったり、保険に入りにくくなることが一般的です。

しかし、以下のような保険を選ぶことで、持病のある人でも入ることができます。

・引受基準緩和型の保険：告知項目が少なく引受基準が一般的な生命保険や医療保険に比べて緩和されている保険

・無告知型保険：加入時に健康状態の告知が不要な保険のこと。医師による診査もなく、持病の有無に関わらず加入できる

上記のような保険は加入しやすい一方で、保険料は一般的な保険と比べて割高になるケースがある点に注意が必要です。加入を検討する場合は、生活費と保険料のバランスを考えましょう。

告知義務違反のリスクを理解しておく

告知義務とは、生命保険に加入する際、自分の健康状態や既往歴などを保険会社に伝える義務のことです。保険を新たに加入または見直す際は、告知義務違反のリスクを理解しておきましょう。

生命保険は、多数の人たちが保険料を出し合い、相互に保障するしくみです。制度の性質上、保険料負担の公平性を維持する必要があり、生命保険の契約時は、保険会社に告知書の提出をすることになります。この時、「故意」または「重大な過失」によって、事実を記入しなかったり、事実とは異なることを告知した場合「告知義務違反」となり、契約が解除されることがあります。また、そうした場合には保険金・給付金は支払われません。