結婚資金に生活費、引っ越し費用など、結婚が決まった「プレ夫婦」には、お金について考えるべきことが山ほどあります。恋人時代は“何となく”で済ませてしまいがちですから、2人でお金のことを真剣に考えるのは初めての体験でしょう。

そんな「プレ夫婦」のために、恋人から夫婦へ関係が変わるタイミングに話し合うべきことを解説していきます。

幸せの絶頂…そんな2人が、お金について話し合うべき理由とは?

画像: 幸せの絶頂…そんな2人が、お金について話し合うべき理由とは?

将来のために、「お金の情報」は早めに共有しよう!

感動的なプロポーズを経て、「プレ夫婦」のみなさんは夢見心地かもしれません。

しかし、いざ結婚が決まると、そんなフワフワした感情とは裏腹に、「両家の顔合わせはどこでする?」「結婚式はどのくらいの規模でやる?」「どこに住む?」など、決めるべき現実が押し寄せてきます。

そして、すべてに関係する上に、なかなか切り出しにくいのが、 “お金について” です。

どちらがいくら負担するか(負担できるか)、何にいくら使うか(使いたいか)。個人の価値観が深く反映されますし、なにより懐事情を聞くのはタブーに感じて、躊躇してしまうでしょう。

ただ、結婚すれば基本的に2人の家計は1つになり、それぞれの収入や貯金額、金銭感覚は、生活の質や2人の将来に直結します。

勇気を持ってお互いの収入や貯金などについて開示し合うのがベストです。もしかすると、「実は借金があった」「貯金がまったくない」など、問題が見つかるかもしれません。

結婚前なら、「借金を返してから入籍しよう」「一緒に貯金しよう」といった対応が可能です。しかし、結婚後にこのような問題が発覚すると、大きなもめ事に発展しがちです。最悪な場合には、離婚という結果になってしまいかねません。

だからこそ、結婚前にお互いの収支の状況ついて、話し合うことをおすすめします。

イベントを利用して、相手の懐事情・価値観を把握しよう

とはいえ、「貯金はいくらあるの?」「今の収入は?」「まさか、借金はないよね…?」なんて、ストレートにはなかなか聞きにくいですよね。

そこで、以下で紹介する「3つのイベント」をうまく利用しましょう。結婚時のイベントでは大きなお金を使うため、お金に関する価値観・金銭感覚を知ることができますし、どこまでお金が出せるのか、懐具合を探ることもできます。

それぞれのイベントに際して「話し合うポイント」を挙げましたので、費用感なども調べながら話し合ってみてください。

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イベント①結婚セレモニー(結婚式、両家の顔合わせ、新婚旅行など)

画像: イベント①結婚セレモニー(結婚式、両家の顔合わせ、新婚旅行など)

結婚する2人がまず考えるのは、いろいろな「結婚に伴うセレモニー」についてでしょう。

最初に頭に浮かぶのは、結婚式だと思いますが、結納式、両家の顔合わせ、結婚指輪の購入、ハネムーンなどなど…数えていくと多くのイベントがあります。

じつは婚約・結婚式・ハネムーンまでを全て合わせた、平均費用は469万2,000円。その中でも大きな割合を占める結婚式の平均費用は362万3,000円です1)

かなりの費用感で驚くかもしれませんが、あくまでもこれは平均額です。近年、とくに結婚の形は多様化しています。結婚式を行わない、またはフォトウエディングだけのカップルも少なくありません。

どんな結婚セレモニーをしたいのか、またそれに伴う費用をどのように賄うのか、次の6項目を軸に2人で話し合ってみましょう。

《プレ夫婦が話し合うポイント》

▼価値観のすり合わせ
□理想のウエディングプランは?
□結婚式でこだわりたいものは?
□結婚式の形式、規模はどのくらいにしたい?

▼現実的な金銭の問題
□費用の負担割合はどうする?
□親の援助はある?
□実際に出せる費用はいくら?

なお、結婚式をする場合、多くのカップルが予定していた費用を超えてしまうと言われています。これは、結婚式場のオプションが予想以上にかかることが原因のひとつです。ここでお金を使いすぎると後々の生活にも影響があります。「素敵な式にしたい」と考えるのは当然だとは思いますが、バランスを見て、冷静に考えましょう。

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イベント②新居への引っ越し

画像: イベント②新居への引っ越し

続いて考えるべきなのは、引っ越し費用です。すでに同棲している場合は必要ないかもしれませんが、一人暮らし同士などが結婚する場合、新居に引っ越すのが一般的でしょう。

賃貸物件への入居にあたっての初期費用は、敷金と礼金のほかに前家賃、仲介手数料、火災保険料などがかかり、最低でも家賃の4.5〜6カ月分が必要になります。しかし、フリーレントの物件(一定期間、家賃が無料になる物件)を選べば、初期費用を抑えることができます。選択肢のひとつに入れておきましょう。

また、暮らしにこだわりたい、または現在の家具・家電では2人分の生活を賄えない場合、新しく購入することも検討する必要があります。

新婚カップルが新生活を始める場合、インテリア・家具の購入に平均31万5,000円、家電に平均37万8,000円の費用がかかっているようです2)。最近では家具・家電のレンタルやサブスクリプションサービスもあるので、賢く利用しましょう。

また、引っ越し業者に依頼する場合は、時期や距離によって異なりますが単身用でも3〜10万円ほどの費用が必要です。不要な家具・家電の処分にお金がかかることも念頭に置いておきましょう。

《プレ夫婦が話し合うポイント》

▼価値観のすり合わせ
□どんな街に住みたい? こだわりのポイントは?
□インテリア・家具にはこだわりたい?

▼現実的な金銭の問題
□新居の初期費用・引っ越し費用はいくら?
□現住居の不用品の処分費用はいくら?
□新しく買う家具・家電の費用はいくら?
□費用の負担割合はどうする?

上記のポイントを参考に、どのような暮らしをしたいのか、その上でどのくらいの費用が必要か、をあらかじめ把握しましょう。貯金額や収入に合った選択をすることが大切です。

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イベント③2人での新生活のスタート

画像: イベント③2人での新生活のスタート

結婚する2人にとって、新しい暮らしのスタートも大きなイベントです。ここで考えたいのが、引っ越し費用のように一時的にかかる費用ではなく、継続して発生する日々の生活費についてです。

生活費のやりくりは、お互いの価値観・金銭感覚のすり合わせが必要なので、かなり面倒です。そのため、“なあなあ”にしがちなのですが、将来資金にも関わるため、後々問題にもなりやすい部分でもあります。

新生活の始まりに少し頑張って、整理していきましょう。とくに話し合いたいポイントは以下の通りです。

《プレ夫婦が話し合うポイント》

▼価値観のすり合わせ
□日々の暮らしで、何にお金を使いたい?
□将来、どんな暮らしがしたい?
□生活費はどのように管理したい?
(毎月一定額を出し合い2人で管理する、お小遣い制にして片方が管理する など)

▼現実的な金銭の問題
□家賃の負担割合はどうする?
□その他の生活費の負担割合はどうする?
□将来に向けて、貯金はいくらずつ貯める?

話し合う中で、とくにもめやすいポイントは、「日々の暮らしで、何にお金を使いたい?」「生活費はどのように管理したい?」という2点です。

まずは、それぞれが何を大切にしたいかを共有し、子どもや住宅などの将来のビジョンも確認し合いましょう。その上で、何にお金をかけるべきなのかを決めていきましょう。

お金の管理方法の問題は、「負担割合はどうするか」「誰が家計管理を担うか」という2つの問題に分けられます。基本的には、それぞれの収入に応じて負担割合を決めた後、得意な方が先導しながら管理を行いましょう。

ただし、お小遣い制にするのか、2人で管理するのかなど、管理方法は様々です。どのような方法になるにせよ、お互いに納得する方法にすることが大切です。

ここで、話し合う時のおすすめの方法を紹介します。

日々の生活費は、結婚費用などと異なり、地味で現実的な話が多く、つまらない気分になってもめてしまいがち。そのため、「◯年後には子どもがほしいね」「持ち家が欲しいから、今から貯金をしないと」「じゃあ、どうやって貯めようか?」といったように、楽しい話題から徐々に現実的な話にもっていきましょう。きっと、話しやすくなりますよ。

「お金の話し合い、2人でできるかな…」そんな不安を抱いている方は、プロへの相談がおすすめ

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結婚までに考えておきたいお金についてお話ししてきました。結婚前にお金について話し合う必要性と効果をイメージしていただけたのではないでしょうか?

ただ、次のような不安を抱いている方はいるかもしれません。

「必要性はわかったけど、やっぱり話しにくい…」
「昔、お金の話で喧嘩したことがある…」
「お金の知識がないから、有意義な話ができるか不安…」

そんな方は、専門家に相談することが効果的であることを覚えておきましょう。専門家に相談すると、たとえば、次のようなことをしてくれます。

  • 自分の代わりに、相手の収入・貯金などを聞いてくれる
  • 客観的にそれぞれの主張を聞き、最適解に導いてくれる
  • 結婚に向けたマネープランを立ててくれる
  • 2人に合った家計管理法を教えてくれる
  • 2人だけでは思いつかないお金の使い方を教えてくれる

2人だけだと、つい感情的になってしまうような話や答えが見つかりにくい話でも、経験豊富なプロに相談すると、スムーズに進んでいくでしょう。

東京海上日動あんしん生命が提供する無料相談では、専門知識をもったお金のプロが丁寧に対応しています。申し込み手続きは1分で完了、オンライン相談も可能なので、まずは気軽に申し込んでみてください。

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